上杉機関 2番館

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    3 年前

上杉機関 特別部

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地震は予知できる。東電は無能

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月曜日, 6月 28, 2010

コシミズ氏らの勇敢な行動に拍手

コシミズ氏らが面白い提言を開始した。戦後初の試みであり、


実に面白い。カルト宗教被害者を救済するきっかけとなればよい。



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ただし、旧カンペイ系の真神社と寺だけは除外してもらいたいものだ。

文化の側面があるため。ただし、カルト信者と共に商売をする新興宗教団体はつぶしても構わない。

日曜日, 6月 27, 2010

★★★みんなの党は第二の小泉ナチスの継承者。

自民党は以前として外資に貢ぐ計画を放棄していない。


さらに民主党や改革派の新政党も貢ぐ準備をしている。



植草教授のブログより。

350兆円の郵貯・簡保資金だけでなく、

郵政が保有する巨大一等地不動産、

道路公団が保有する巨大道路資産もターゲットにされている。

国際評論家小野寺光一氏がこの問題を的確に指摘されている。



7月16日、渡辺喜美金融担当相は訪ねてきた米政府元高官に語りかけた。



「米住宅抵当金融公社の経営不安を憂慮しています。まず、

日本は政府の保有分はもとより、民間に対しても住宅公社関連の債券を売らないように言います」

うなずく米要人に対し、渡辺氏は続けた。

「米政府が必要とすれば日本の外貨準備の一部を公社救済のために

米国に提供するべきだと考えている」



渡辺喜美 100兆円 の検索結果 約 22,400 件中 1 - 10 件目 (0.06 秒)



という具合に指摘してあるが、事実だ。「みんなの党」では

アメリカの富裕層の遊びがねに対する借金を日本の郵便貯金で

100兆円支払うという予定を考えている。これを連中は

隠して選挙で入れてくれと扇動をしているのである。



とにかく、改革派となのる組織はアメリカの奴隷だ。

選挙で壊滅してくれることが望ましい。



民主党も既に賞味期限が過ぎた。

参院では「立ち上がれ日本」か、他の政党の政党が望ましいが、

アメリカと拮抗できる国民新党程度がよかろう。



自民党の安倍などは未だに年末派遣切りを嘘と捏造して

計画している化け物である。あのような精神の幼稚な

連中に国政を任せてはならない。保守は平沼氏の党と国民新党で十分であり、

他は左派の政党で十分だ。余計な売春政党は必要ない。
国民生活を攻撃する売国奴を市民の手によって殲滅すべし。

木曜日, 6月 24, 2010

石原知事を罵倒して脅す在日朝鮮人の活動家と政治謀略

在日外国人が国家テロを連日対日予告しながら政治運動はよこせと罵倒する。




参院選:民主、たちあがれ日本陣営がののしり合い 

参院選が公示された24日昼前、東京・新宿のJR新宿駅西口で、

民主党の比例代表候補とたちあがれ日本の両陣営が同時に街頭演説し、

一時ののしり合いになる険悪なムードになった。



たちあがれ日本の応援にかけつけた石原慎太郎東京都知事が、

永住外国人への地方参政権付与に反対を訴えると、民主陣営は数十

メートル先から大声で抗議。この候補が元朝鮮日報日本支社長だったため、

石原氏は「うるせえな、お前ら。どこの何人だ。日本人ならルールを守れ」

とマイクを持ったまま激高した。

この日は同駅周辺で公明、共産両党なども相次ぎ演説したが、

ほかにトラブルはなかった。民主陣営は取材に対し



「たちあがれ日本の平沼赳夫代表の第一声の間は控えた。

公示日で興奮状態なのだからお互いさまだ」と語った



■日本聖公会のキリストテロ組織の支援を受けて調子にのる

在日過激派テロ組織の外国人。追放するか、逮捕してしまえ。

容赦は必要ない。



■国体テロ目的の宗教法人法は解体せよ。言語道断である。







民主主義の国というのは、国防と主権が第一であり、国家主権を防衛し、

それに介入する組織を壊滅するのが民主主義である。

これは独立国の義務であり、自国民の最大の権利である。



テロ組織とは、上記の権利に介入し破壊する団体を示し、破壊活動、思想侵略、国対破壊、

文化殲滅など対外思想国際テロ組織の活動として上記の名目を破壊するテロ活動家を意味する。





日本における権利とは、東京大空襲という国家の惨劇から国民を守り、大和民族の権利を

防衛することであり、国体を堅持し、その国体介入する外人テロリストと戦う

権利を有することである。



これを排することは、除外と権利を妨害することであり、国民権利に介入する

ことは一切独立国として認められないのである。



いかなる詭弁、煽動、懐柔、運動もすなわち、殲滅と破壊と鎮圧の対象であり、

これが国防と治安の権利であるとする。



これに介入する民族に国民主権の権利はなく、一切問答できる資格はない。

すなわち、テロリズムを広げるコメンタリーであるからである。

★★★米国軍の動向が奇妙だ。

近々米軍が近代開発機を導入した新戦闘機の戦闘を

始める可能性が高い。その実験では、f16戦闘機のグレーモデル

に搭載した大型ミサイルによる撃墜攻撃、同時にf15戦闘機を

同行させ、中間空域で航行し、大型爆撃機は二機上空から

監視爆撃用とてし採用される。一機は現在のb2爆撃だが、

一機が新型のb2の改良機のような爆撃機だと思われる。

b2の新型と思われる君ような機体の機体はもっとも高い

制空権内を飛行する判型だ。間違いなくこの実験は開始される

だろう。もしかすると、民間機を攻撃して実験する可能性も高い。

この情報は世界初なので、注意して動向を監視するようにと

願いしたい。


それと別の事件の内容だが、新潟付近で発見された死体だが、
近くにトラックの荷台に積んだ女性の遺体がある可能性がある。
または土嚢状態にした山に埋められている可能性がある。
山道路の脇にある小さな場所付近だ。在日朝鮮人の過激派が
死体の可能性が高いと説明がされていた。現場は未確認だ。
新潟の警察は注意しておくように。夜中に連中は出てくる。
砂利と砂で埋めてあるものをトラックで運んでいるらしい。
健闘を祈る。

火曜日, 6月 22, 2010

★★★消費税で外資と大企業に貢ぐ売国奴議員

先週ある米国有名投資家が日本人学者に伝えた内容によると、

消費税が上がると外資系役員の給料や待遇が数倍になるから

20パーセントまで引き上げろと英国の債券トレーダーが司令を出した。



そう、いわいる消費税というのは、外資系の投資する大企業の投資配当を

得るための違法な法律であり、財務省のコネ付き役員と外資の結託

なのである。



昔から財務省の役人が外資から賄賂を貰って政治家にねつ造した

政策を提言していたのは事実だが、国民が年間30,000人自殺しており、

それでも財務省は外資に税金を貢ぐことはいいことだと説明しているという。



初期の消費税が導入されたと後、外資系役員の給料は暴利を得て

上昇し、たかが月収60万程度の連中が突然110,000,000を超える

配当を叩きだすという実態をさらけ出した。ちなみにソニーの白人

社長は1,500,000,000円の年俸をもらっている。

しかし売上は日本人とたいして変わらない。



そして自民党と民主党が支援した外資系投資企業の手先である

大企業の幹部も、軒並み数億から数千万の給料を得ている。



消費税というのは国民の年金や財政にはほとんど利用されない。

大企業の減税のために利用されている。消費税を払い戻す

という制度があり、1000万の商品を売買すると約50万円の

消費税が払い戻される。ちなみに一般人が同額商品を購入しても

政府や役所では税対策としては1円も還付はしない。これは一般還付とは別となる。

一般人には収入時点での消費税還付制度はないのである。



よく小泉改革の時に税収と富裕層が増えたというが、それは仮想現実である。

実態は国民の税金をそれはたらいまわしにして、外資がとっていたということだ。

中には多少の利回りが国民に流れたが、実態は派遣切りと解雇と

消費税の大増税と国債の大量発行という形で外資系工学者は

プレゼントを返してきた。



トヨタ企業の役員、年俸数千万の関係者が数名。

地元では毎年自殺者と違法な労働での労災者が多数。

日産も堂々で、社長は4億の配当と投資家には数10,000,000,000の配当を出している。

どちらもキリストの社員が多数。



他の投資会社の役員平均も数10,000,000,000から数千万。



これが派遣切りと消費税で支払されている。



◆消費税増税でつくった財源が大企業減税に回るとすれば、

財源の使い道を含めて考えても景気には大きなマイナス

http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/c17580c16756f6eee737d58b7a4dd480



株式日記さんのサイトでも同様の説明がされている。

次の内容と指摘している。



管政権は、「国民の生活が第一」路線から「新自由主義路線」に大きく転換。

「新自由主義路線」といえば小泉構造改革路線であり、

アメリカー霞ヶ関ーマスコミの主導の下に行なわれた政策だ。



公務員給与法の改正も4年先までに先送りにされてしまった。



霞ヶ関も国民生活が苦しくなる一方なのに公務員の給与は国民の

平均給与の二倍近くにもなっていて、天下りでさらに退職金や高給などを取り放題だ。



経団連会長、「消費税10%」に理解=菅首相と財界3団体トップが会談

http://www.jiji.com/jc/c?g=eco_30&k=2010061800380



法人税率引き下げ明記、新成長戦略を閣議決定

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100618-00000356-yom-bus_all



50億ドルの民生支援継続を表明 アフガン大統領に首相

http://www.47news.jp/CN/201006/CN2010061701000842.html



インド洋給油の再開検討を=菅首相は「現実主義者」-防衛政務官

http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2010061800208





皮算用。嗜好品のタバコでさえ上げ過ぎは税収減るからって増税で税率調整がされた

くらいなのに消費税は別腹ときた。景気が冷えて下がる恐れすらある。



現に消費税3%の時も5%の時も、消費税単体では税収を得たが全体では

景気が冷えて税収減の結果になりました。



年収200万円の人が200万円消費した。

200×0.05=10(万円)



年収に占める課税割合

10/200=0.05=5%



年収1000万円の人が同じく200万円(←これを平等だと連呼する(笑))を消費した。

200×0.05=10(万円)

ここまでは一緒



年収に占める課税割合

10/1000=0.01=1%(笑)



「“悪魔の税制”消費税」

http://sun.ap.teacup.com/souun/149.html



「消費税の“罠”はツケ回しの負担方式」

http://sun.ap.teacup.com/souun/147.html



「経団連が消費税に“固執”するわけ」

http://sun.ap.teacup.com/souun/148.html



おそらく、民主党の菅直人は自民党に従って、こういう消費税の債権を

消費税で外資に支払う気だと思われる。



海外消費税払い戻し手続きカンタン!

「海外の消費税(VAT)が払い戻せます」

シンガポール・アルゼンチン・韓国の付加価値税も受け付けております。

http://www.geo-nti.co.jp/vat/top.html



GSTリファウンド(消費税払い戻し)

http://ameblo.jp/luvrio/entry-10554992049.html



[PDF] 輸出企業に消費税が還付されるしくみファイルタイプ



【消費税の廃止を求める関西連絡会】

上位 10 社で 6842 億円. 輸出大企業には表 1 のように

巨額の消費税が還付されています。トヨタ自動. 車 1 社で

1710 億円、輸出上位 10 社で 6842 億円にもなります

http://hb8.seikyou.ne.jp/home/o-shoudanren/hayasi.pdf.pdf





消費増税なら連立離脱も=参院選後、民主決定で―亀井氏

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100618-00000126-jij-pol



こうすれば日本は蘇る!!-予算委員会公聴会-

http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/2010/06/post_d4e1.html



100円のモノを買うのに税金が10円も掛かるとは…負担感重過ぎですね。



1989年4月1日 消費税導入(税率3%)

1997年4月1日 消費税率アップ(税率5%)



1988~2010年の日経平均株価チャート

http://www.opticast.co.jp/cgi-bin/tm/chart.cgi?code=0101&asi=3



消費税導入、税率アップ後は、見事に株価が下がってますね。



ちなみに、↓は消費税導入前の株価。



1968~1989年の日経平均株価チャート

http://www.opticast.co.jp/cgi-bin/tm/chart.cgi?code=0400&asi=3



消費税率20%のギリシャやアイスランドが

なぜ破綻したのでしょうか?



http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2010/06/post-99d7.html

http://www.mof.go.jp/



全体税ではなく、目的税としてターゲットを決めないと

経済をつぶすだけ。





古川元久って官僚で、自民党と連絡して電通のb層戦略を

立案した犯罪官僚ですよ。見た目はミンスだけどな。

こいつ、以前の小泉改革の時に、テレビでb層戦略が

効いてて、最高に面白いと発言してます。

官僚は偽装するから死刑でいいね。



超低金利下でも誰も借りようとしない日本にはこの指摘は当てはまらない、

海外資本などいらないのだよ国内はジャブジャブ状態だからね。

法人税を引き下げて更に過剰に膨れ上がった内部留保を高めた所で

余剰資金はアメリカ国債やギリシャ国債を買うしかないんだよな。



1.トービン税導入で実体経済を為替変動リスクから守る

2.有価証券取引税の復活

3.米国債を売る

4.貸すならドル建てではなく、円建てで

5.政府紙幣で増税なき財政再建

6.政府が失業者150万人を雇用していく



有価証券って政治家も無登録で買えるから、脱税や賄賂の手口に使われている。

今回の全政党のマニフェストで、海外有価証券の保有株と利率を公開させる法案の樹立が必要です。



竹中政策をやった米国では、企業総合利益が実は1パーセント上だったというから驚き。

最高でも4パーセントだったという。工学をしてないグループは40パーセント利益を

叩き出したとアメリカでは発表されてます。投資家は詐欺師ですからねぇ。



という具合に評論されている。



なんと民主党は国民をだまし、自民党の中小・国民抹殺計画を再起動

させたということだ。毎年派遣切りが始まり、また毎年自殺者何万人となり、

その保険会社も外資というわけだ。死んでも日本国身は外資の餌食となり、

豚となって労働をさせられるという運命となる。



外資系役員、貴様らは国民自殺者の代わりに一人ぐらい殺されてみろ。

一人ぐらい死ねるたろう。何?日本国民を統計で24万人も自殺させておいて、一人も死ねないだ?

世界中の民衆になぶり殺される日が近いぞ、期待して待っていろ。



今回の参院選で投票するならば、、国民新党、立ち上がれ日本、共産党、社会党

が最も好ましい。これ以外の政党は絶滅してよろしい。



以上である。

国民を殺す者は、いかなる立場の者であっても許すことはない。殲滅の対象となる

ことを覚えておくがいい。上杉機関全国機動隊と一同より。



自民党や民主党は我々が国家機関の内部にもいるということを

知らないようだ。たとえば国会答弁の内容でも関係者が教えたものがある。

また国会での愚痴の内容まで、我々が過去に流した情報を利用している。

自民党と民主党がなぜ左派・右派工作ができなくなったのか、の意味すら

理解できていないだろう。



最近アメリカの馬鹿どもが日本の留学生がこないと焦っている。

そのまま中国人と韓国人に支配されてしまえばいい。

頭が狂う米国映画を見るより、韓国ドラマの方がまだ精神には健全だ。

そのままハリウッサドごと滅亡してしまうがいい。



何、ハーバード人気講座を見て英米留学しないか?、

あんな理論は小学生のレベルである。

リバタニア主義など言語道断。語るすら汚れる。



子供でもできる教義をなぜ留学しないといけない。貴様らは間抜けか?

魔鬼銀狐人種どもよ。

金曜日, 6月 18, 2010

★★★消費税導入で大企業がボロ儲けという仕組みと犯罪がある。

消費税という名の大企業保持預金に反対する。




消費税の税率は長年自民党によって大企業に

賄賂として貢ぐ制度として利用されてきた。

その浮いた資金を政党助成金とてし還付されてもいるのである。



だから3パーセント上がると、自動車一台でトヨタは

数千円を徴収できる仕組みだ。



さらに10パーセントとなると、大企業は数万円を

高級車で収入として得る。



これが「国家詐欺の消費税払い戻し制度」というやつだ。



間違っても一般企業の中小企業には還付される仕組みは無い。

だから政治家の企業献金は廃止する必要があるのだ。



今までの消費税三パーセントでは、トヨタ一社だけで2000億円が還付された。

これは憲法を利用した搾取であり、詐欺である。

無くてもgmを超えているのに対してだ。



さらにキャノン他の大企業は2000億円前後というわけだ。



さらにエコ減税という仕組みで、配分が1000億に対して

倍追加できる。エコ債権があるからだ。



そして年末は派遣切りや正社員切りという工作を

不景気だと宣言して見え見えの解雇を世論扇動する。



トヨタ1.710還付



ソニー1.47還付



という具合に、還付すると企業が二度儲かり、解雇で四度もうける。

さらにヨコ減税の利用で、合計6倍もうけるのだ。



それは無関係な国民が消費税という名で払うこととなる。



その恩恵は、派遣切りという仕組みで変換される。

実にありがたくない不正な仕組みだ。



国家犯罪である。

土曜日, 6月 12, 2010

☆☆☆三流芸人ガクトの儚い夢と現実の違い

Gackt


「すべてを商業的に考えるのが日本のミュージシャンの悪いところだ。

商業的な目的で音楽をやるのだったら、やらないほうがましだ。

私が韓国に進出するのは、文化交流のためだ。

韓国の人々が日本に関心を持ってほしいと願ってのことだ。

日本で生まれ育った韓国人の友人がたくさんいる。

彼らは最近まで多くの苦痛を味わってきた

http://web.archive.org/web/20050405123702/http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2004/12/23/20041223000079.html



と、被害説を述べる在日諸君。



しかし、それは口実であった。



----------------------------

ラブホマニアのガクトが絶賛する在日の諸君の犯行一つ。

日本人を強姦殺人して起きながら、在日は苦痛だと抗弁する。



■在日強姦リスト 

http://tokua77.hp.infoseek.co.jp/



■日本人に偽装するテロ組織の多くが、暴力団員であり、

在日朝鮮人であるという公安部のビデオだ。

http://www.geocities.jp/uyoku33/



■ルーシー殺しを警察とマスコミが日本人犯行説にすり替える。

戦後激増した超富裕層韓国人の実態と在日連行説の嘘。

http://dogma.at.webry.info/200704/article_21.html



■戦後歴史的にみても、従軍慰安婦の数千倍の数で

日本女性を強姦したという在日渡来人。

なんと1000年も元寇や和冦の時から専制殺人やテロ誘拐強姦を

してきたという事実がある。



ガクトは無学であるからして、何も知らないのだろう。

だから芸人の低知能な阿呆は困るのだ。



付け加えておくが、ラブホマニアのガクトが上杉の化身とは

言語道断。失せよ。



それほどヒーローになりたいのならば、統一教会の誘拐

された女性をすべてガクトが奪還してこい。戯れ言は

それからだ。

火曜日, 6月 08, 2010

★★★国民新党危うし 異常者の作家と連立協定と入る可能性あり





国民新党が海外資本の改革推薦者である長野県元知事田中と手を組む。



この男はいわくつきの男性であり、国民新党の権威を尽く失墜させること

となるだろう。外資系とも連動している傾向がよくある。



その理由とは、まずは性癖に大きながあることだ。

この知事は平然と嘘をいう傾向があり、海外の政策を真似ている

だけであり、中身は小泉改革の模倣にすぎない。



さらに、過去に連日掲載しているハードポルノ雑誌の年間談義では、SMポルノ雑誌

に一年間投稿を出し続け、15歳高校生とSEXをすることは合法である

とした記事を自説論拠と推薦を伴う理由として延々とポルノ雑誌に投稿している変態である。



その投稿一覧の名称がネットでネーミングされている「ペログリ」

という談義である。このネーミングは女性の性器を意味する言葉として

その雑誌では利用されていたという経緯がある。これは事実であり、嘘ではない。

さらに作家のブレーンも変態の異常者が多く、日本の教育問題にも大きな余波を

広げることだろう。これらはコンビニでも指定できない雑誌であったことからして、

裏業界を通じて風俗指定を入れて販売していた特殊な雑誌であった。



こうした連中が旧日本軍系のカンペイ大社系団体や警察OBの支援を受けている

国民新党に大打撃を与えることは必至であり、今後分裂の起点となることだろう。



現在日本の警視庁では、暴力団と韓国人が広めている

幼女ポルノ根絶撲滅運動を展開している。これらは過激派やテロ資金となっている

ケースがあり、青少年社会問題としてもとても異常で、異様なことであり、

殲滅の対象となっている。



国民新党と亀井大臣よ、正当な警察団体を裏切りる気か?

神道の名を汚すものは断罪されるであろう。しっかりと相手を見極めて

相手を選ぶようにしていただきたい。



さらに新政権の直人総理よ、貴様の息子をなんとかせい。

総理の息子がポルノ団体の幹部だと世界に知れたら、大恥をかくぞよ。

民主党執行部は小沢潰しの後、始末をしっかりと断行せよ。



さらに社会党の福島氏よ、あなたは依然としてまだやり残した

ことがある。それは自殺者対策だ。自殺者対策は厚生省と

関係団体ではまだ未熟であり、効果的な対策が必要である。

素人集団ではこの対策はできないため、プロの医学者を動員して

熱心に取り組む必要がある。責任をもって取り組むべし。



さらに自殺担当大臣の野田聖子氏。

野田氏は反小泉派であるからして、田中の代わりに国民新党と

手を組めばいいと察する。しかし自殺者対策が最近おろそかであり、

自民党としても野党としてもこの活動を本気で取り組み躍進する

必要があるだろう。決して人助けを選挙利用はしないように頼みたい次第である。





◆第二報告



最近ネット系ジャーナリストの汚職ぶりが凄まじい。

政治家から資金をもらって情報テロを行うとは人間の姿ではない。

反省せよ。



さらに元経済雑誌支局長のベンジャミンフルフォード氏の

内容を著作から確認した。内容は事実に等しいが、最近接点を

持っている華人団体に注意されたし。連中は巧妙に近づき、

仲間のふりをして偽の情報を流しこむ傾向があり、さらに

事実として確認できないことには、嘘を挿んで事実とすりかえる

という手法を民族特性としてもつため、事実と嘘が判断しがたい。

よってくれぐれも深みにはまらないように注意されたし。

連中はアジア各国ではマオ派テロ組織を民間人として動員し、

権力に接点を持ち、現地人を大量殺害している。アジア各国の暴動

の半数は連中が独自に活動している赤家テロ組織である。



◆第三報告


テレビで宣伝広告を出している石川遼選手のマクドナルド



   このCM内容は偽善であり、嘘である。

          ●  

    この食品は、絶対に食べたくない。



   「食べてはならないのである」

          ●

   「マクドナルドはユダヤの資本であり、豚の食品である」

   「マックの食品は食べるほどに豚となる」

   「なんてまずいのたろうか?」

   「マクドナルドの宣伝はテロである」

          ●



(マクドナルドの平社員には何も恨みはない。ご了承ください。)