上杉機関 2番館

  • 福島で被曝した方の健康管理と食事療法 - 福島では避難者も含めて多くの疎開をしてる。その中でも被曝した方にとっては検査もままならず、 自民党が買収した医師会によって、偽の検査データーが開示されていると聞く。 要は、被曝してませんよ、という工作をしているというのだ。 しかし、避難しても初期被曝した健康は自分で管理する他なく、検査だけでは 被曝からの癌に対...
    4 年前

上杉機関 特別部

  • 日本でも明治維新から偽ユダヤ神話が拡散し、現在では日本でも伊勢神宮関係者や 小泉八雲の連中まで捏造するようになった。 伊勢神宮=ユダヤ教と説明したこの連中が 最初であり、八雲が紹介したのが最初だとされているのだが、そもそもユダヤ教そのものが カルト教団で贋作された偽宗教であり、ユダヤ人の教祖である史観もユダヤ人本...

地震は予知できる。東電は無能

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水曜日, 8月 27, 2008

上杉機関 本館より

臨時報告

先週、別館の方にアルバッタ系サイトを暴露した組織の情報を
掲載しておきましたが、海外の政府系の通信番号が書かれているために、
サーチャーの誘導が激しいものとなっております。よって本館の内部に
ブログ名の無駄なリンクを張っておりますが、大丈夫ですので注意をしてください。

またビデオ一覧に石原家のビデオメッセージがあるので、注意してご確認下さい。
上杉機関 本館より

ご報告

「紹介情報の訂正が一部ありました。」

以下の紹介人物の中に、実際の調査資料と違うメンバーが「一人だけ」紹介されています。
『日本国を潰そうとするテロリスト集団、ロバート・フェルドマンの対日破壊計画』

という紹介記事の中で【中西輝政、国際政治学者】と紹介されています。
この人物との繋がりで紹介されているのが、「桜チャンネルとの接点」となっておりましたが、
桜チャンネルとはまったく違う登場人物として紹介しております。実際は別人でしたが、
ミスとして別人の中西輝政氏を関係者として紹介しております。
よろしければ、中西輝政の記事を削除していただければ幸いです。
また、諸事情でミスが多くなる時期もありましたので、文章の間違いが多少混じることがありました。
上杉機関「謝辞」

月曜日, 8月 25, 2008

★★★裁判員制度で、大量の誤認逮捕が発生すると警告。

(失礼しました。昨日説明した文章は、書きかけの編集中のものであり、
文章の流れと説明が意味不明で、不規則になっておりました。毎度忙しくてもうしわけない。
またオンチエリアスではなく、本来は「アンチエリアス」となっております。これも入力ミスです。)

★★★裁判員制度で、大量の誤認逮捕が発生すると警告。

先週ある放送局で、米国の指令で強制導入が進められている
この「民間人裁判員制度」の問題点を討論していた番組があった。

この制度の原点は、基督教国家の法制体制である。
この時点でも奇妙だなと国民は感じるべきだが、国民はその実態を
知らされていない。

この法令は、民間人を雇用し、臨時裁判員として加入させ、裁判の進行を進める
ための法案である。国民はコンピューターで無差別に選ばれ、無関係な人々を
【感情だけで迅速に裁く】というのが目的とされている。よって動員された人種や
組織によっては、無罪の人々や「軽犯罪者が死刑囚」に【偽装】させられ、【誤認処刑】
されていくというケースも多く出てくると予測されており、色々な大学で問題があるとして、
導入の永久凍結が進められている。偽保守派の工作員議員達はこの制度によって凶悪事件が
解決されると【大嘘】を言っているが、実際は「誤認」逮捕の人物を裁くために利用される
可能性が大きいと説明がされている。別にこれを説明してるいのは「サヨク」ではなく、
【保守側】の組織も同等に説明しているコメントである。

また現在、日本の法律制度はまったく古い物であり、大戦時代のものがそのまま
利用されているケースもある。
例えば今の日本では、尋問する場合には、「その尋問した現場を録画できない」
という状態である。そしてこれを逆手に取り、悪用しようとしているのが裁判員制度の実態だ。

「密室で拷問や扇動」を入れられて「自白のコントロール」
をされた状態で、無実の人々が重罪人となるケースがこのままでは出てくるという。
最近この手のケースが多くなってきており、新犯人が出没するまでは、
無実の人々が、無実の痴漢で逮捕されて拘留されたりしたケースも実際におきている。

ということは、日本の法律が「未熟」なところを米国が狙った「法整備の弱点」を使った
「逆法治国家」を作ろうとしているというのが、今回の裁判員制度の目的である。

しかし奇妙なことはこれだけではない。
現行の法体制は現在、尋問の時に取調べの録画や第三者の付き合いが「禁止」されているにも関らず、
警視庁のあるグループは新たに進めている計画で、三次元立体認証カメラの画像を証拠として提供し、
立証の証拠としていくという計画がある。もしだれかが犯人と同じルートを通っていただけで、
画像が提供され、画像が犯人にされるということも「十分」にありえるという。
調書の内容や尋問は録画されずに「画像判定」だけで証拠を作れば、誤認逮捕の
し放題となる計画だという。

例えば公園で男性が寝ていたとする。そこの裏で殺人や強姦があった場合、
公園で寝ていた人は知らずに「顔面を撮影」され、後日突然警察からの呼び出しで
任意同行を求められ、見たこともない「一般人の裁判員」達の感情だけによって
次々と「懲役」が勝手に決められていくのである。当然、国民は感情だけで動くだろう。
よって「動画に細工」をされたりしたら、それを知らずに見た、「感情的な人々」が
事前調査も怠って、画像だけを見て「無実」の人を懲役させてしまう
という欠点があるというのである。

これを提言したのが、米国大使館と日米商工会議所の工作組織である。
これは米国の手法を使ったものであり、誤認逮捕させるための法令である
ことは間違いがない。

米国は9.11自演テロのさいに、この手法を利用して無実のイスラム人達を
全て「一日でテロリスト」に認定し、見つけ次第、「国家治安法」によって、その人物を
「全て射殺してよい」とする判定を下している。しかしこの事件は、某有名外国人の一派が
告発しており、「犯人とされている人物がまだ生きており、特攻テロ犯ではない」、また、
一般人として生きていたと説明するまでは、米国政府はテロの実行犯が、
全てイスラム人の犯行であるとの「嘘の発表を」繰り返していたのである。

さらに米国は、巧妙に音声会話まで「合成」しており、テロの実行犯と戦った
武勇伝まで「自作自演」し、それを「法廷の証拠」として提出したが、後に関係者が
自白して、あれが【全て嘘だった】と裁判で自白もしている。この場合、航空機の内部で
犯人と戦ったとされている乗客が残した「録音テープ」などが証拠として提供されたが、
実際のそのテープは「合成であったことも科学調査チーム」の判定から暴露されている。

例えば、録音会話などを簡単に作れる方法がある。
まず声紋を予め「サンプリング」しておく。次にハリウッドで使用されている
音声加工技術に音声を入れて加工し、アンチエリアシングというレンダリング
をかけて合成会話をさせると、完全な会話として成立つというソフトがある。
この手法と機材は、高い演算処理のできるPC施設を事前に用意しておき、
そこにプログラムを導入しておき、遠隔操作で本部で作った合成音声デターを
無線に繋げなおして、それをPC入力にて会話をしているかのように入力するという
代物だという。これらの機材は実際に民間用としても売られており、メロダインという
米国の組織が開発した機材がある。アメリカの反結社同盟の一般人が、
ブッシュの声をサンプリングして、この機材で自由に歌わせた曲なども発表されており、
音声会話合成が簡単に作れるということを証明した。

即ち、この技法を使用して犯人を偽装するといったことも出来、米国
が迅速に日本にこれを導入させようとしている本当の意図がわかるだろう。

これは推測だが、近い将来に「日本で大型の世界工作」が準備されていると考えるべきである。
この法案をまず先に用意しておかねば、アメリカの「自演工作」が【通用】しないと思われるからだ。
その時、東京都民の【半数が死滅】するような工作が発生する可能性も否定できない。
現にアメリカは、イランの特務機関とのやり取りでこれを利用し、今年の初めにイランを先制攻撃
しようとしている。

我々は今、大きな政治体制によってこれらが強制導入され、国民が政府によって殺される
可能性があると感じている。さらにこれを導入した場合には、「全政党が米国の餌食」となるだろう。
なぜ米国を危険視するのかというと、米国の国有財産は調べると、ないに等しいものであり、
銀行は英国の財閥の所有であるし、軍隊はイスラエルの所有であり、不動産はユダヤ人の
管理下にあり、国家思想は基督教という一神教でまとめられているからである。
この中で米国固有の権利というものは、実際は無いに等しい。全てが英国とイスラエルの力
によって支配されているからである。例え英米が対立しても、内部構造は同じ連中達である。
よってどうにでも事件を偽装できるのである。(ある意味、アジア諸国の情勢不安より危険である)

さらに、これを推進しているのが、民主党と自民党を裏で支配しているアメリカの戦術組織、
「MIT」である。MITは政治工作から「テロの開発」まで行う、「自演のスペシャリスト」である。
MITの本部が動けば、国民は直に処刑されるし、イラクやアフガンにも送り込まれる。
またMITが笑えば、竹中と小泉と小沢が政治工作の自演をするといったことも簡単に出切るのである。

そして米国は現在までに日本に対して、300兆円の国債を買わせている。
この国債の完全な支払いの日は、恐らく永久にないだろう。ということは、債務帳消しを狙ってくる
はずである。この巨額な債務を帳消しに出切るのは恐らく、テロか戦争だけである。
アメリカはたった「16兆円」の返済を拒むのに、「フレディー債」を利用して「9.11テロを自演」し、
実際に債務放棄を行っている。

日本がおかれている現状は今、尋常ではない。竹中によって日本中の
某デベロッパー達が罠に嵌り、次々と負債を抱えて自殺をしている。しかし、
「チーム・ポリシィーウオッチ」の経済テロ組織は未だにサブプライムの責任をとらずに
のうのうと「自民と民主党を扇動」している。国民は民主と自民が対立していると
錯覚しているが、政策の本拠地は「MITの司令部」にある。選挙方法も同じであれば、
スローガンの方法までここ7年間は同じである。そして同じ宣伝会社を利用し、
また、同じ「選挙対策委員会」を通じ、国民には自演と「さとられまい」として、
日々、コントロール闘争で「チキンゲーム」をしている有様である。

ここで国民様の一般人はまだ知らないと思われるが、民主党「小沢」のボスは米国の
ロックフェラー財団である。自書の著作にもそのような感じに書かれているという。
また自民党のボスも、実はロックフェラー財団である。読売新聞やフジテレビも
この財団を経由して運用がなされている。

即ち実際は、米国の財団を通じて「選挙から人選」、「国家政策」まで
決められていたということになる。さらにその証拠としてだが、民主党が先に提言したはずの
「男女共同参画」であったが、これを世界で一番先に提言し実行したのが、米国のロック財団であった。
目的は家族制度の破壊推進と、【女性の地位向上に偽装した夫人達への課税が目的】
であるとアメリカの経済白書では書かれている。この情報はマッカーサーの元部下も正式に
発表しており、なぜ民主党が提言したはずの男女共同参画が、自民党の手によって樹立し
進められてきたのかは国民は知るよしもないだろう。

同じ連中が裏で工作をしているとはまったく知らずにだ。これが米国財団のやり口である。
今度は「法人税の減税」を狙っている。これほど税金を国民から搾取して「大企業を援助」
しているにも関らず、アメリカはこの程度ではまだ満足していない。

いくら博愛者のように演じて「民主党が救世主」を演じたところで、鳩山一家が加入していた
アメリカの財団には、現役の自民党員が腐るほど参加しているという事実がある。
それはボーイ・スカウトの組織の繋がりや募金活動のメンバーをみてもわかる通りだ。
また自民と民主で兄弟が活躍しているが、民主党は外資に反対しているかのように
演じていたが、裏では30億円の個人資金を実際アメリカのサブプライム
に仲良く投資しており、民主と自民が裏では繋がっていたということが判明している。

この民間人裁判員制度の法案を全国民が反対しなければ、いつ国民がターゲッドの
餌食にされるか判らない時代に突入しつつある。また違法逮捕を利用した刑務所商売というのも
計画されており、既に民間組織が刑務所経営に参加し、いわば、刑務所サブプライムという商法まで
出来つつある。民間であるということは、投資ができるということだ。

派遣業の投資資金が米国経由だったように、今回もこれで大量に作られた「自作自演犯人」の
犠牲と増加によって、囚人が商売の道具にされるのだろう。

これが「次世代の悪徳テロ商法」の一つである。既に米国では、大量の刑務所が建設されている
として米国市民が不安がっている現象までおきている。
即ち、戦争商法の次は、「刑務所ファンド」なるものが登場するということだ。

恐らく近い将来には、北朝鮮の強制収容所はフランスと英国のファンドによって民間化され、
そこに不良債権ビジネスに幾つかが偽装投資され、刑務所ファンドが本格化するだろうと思われる。
そのため英米は、何としても北の独裁化を裏では「維持」しておきたいと考えているだろう。
既にフランスは北朝鮮の資金源にも参加して協力しており、日本政府はそれを隠蔽している。
またフランスは中国にもユダヤファンドがあり、五輪バブルをサルコジが支援していた。
またブッシュも、中国の土地開発で資金を作っており、裏では中国との紛争を演じていた。
さらに反中国であったはずのキッシンジャーまでもが、10年間も中国の全域で不動産投資会社の
キッシンジャー・アソシエイツという組織を大規模に展開している。この理由が親米派の
シンパにはわかるまい。判らないから利用されるのである。永久に。

国民は世界情勢を学習せよ。そして本当の世界を知るべき時代に突入した。
これからは、無知な「人々を救おう」とする人はいない。全政党が国民を犠牲に
しようとしている。民主の革命、自民の改革。どちらも維新革命で使われた原理であり、
同じ穴の狢である。また左翼の政党も然りである。


謎の市民名簿から選ばれる巧妙な手口。
http://www.saibanin.courts.go.jp/introduction/how_to_choose.html

莫大な交通費を使わせてまで、素人裁判員を招集するのはなぜか。
http://homepage2.nifty.com/SON/hp1_6_e_0.htm

裁判員制度、問題がゾロゾロ。
http://youzo.cocolog-nifty.com/data/2007/05/post_d2dd.html


弁護士会は裁判員制度ではなく、陪審員制度の導入を目指していた、
にも関わらず、奇妙な変更を繰り返す米国の主導方法。
http://www.news.janjan.jp/living/0806/0806028550/1.php

日米の違いと心理の違い。法政大学の参考サイトより。
http://baishin.jugem.jp/?page=1

■「素人集団か判決を誘導する危なさと、米国の裁判制度の謎。」
その代わり、一般市民から選ばれ、刑事裁判の被告が有罪か無罪かを評決する陪審員に対し、
裁判所は新聞やテレビの報道に接しないよう厳しく求めている。
裁判に対する報道の悪影響を避ける責任が、報道する側ではなく、
裁判する側に求められているのが米国の特徴だ。
カリフォルニア州の陪審員ガイドは、「公判中は、いかなるニュースや論評も、
聞いたり、読んだり、見たりしてはいけない」と指示している。裁判所は、
集まった陪審員にこうした注意を日々繰り返す。事件について家族と話すことも禁じられる。
米国の記者は、陪審員への影響ということを考えて報道していますか。
報道の自由と被告の権利、それに陪審員の権利のバランスを図ることは、
もちろん米国でも課題だ。ただ報道規制はなく、主要な新聞は、記者
個人が公正な裁判に留意し、容疑や起訴事実は単に警察や検察から罪に問われている
だけだということを踏まえ、有罪と決めつけるような記事を書かないようにしている。
日本では逮捕直後の段階では弁護士を特定できず、容疑者の供述情報を捜査当局に
頼らざるを得ない場合が多い。(日本の取り調べでは、録画録音は禁止されているため、
場合によっては、どのような判決でも用意でる。)
http://news.goo.ne.jp/article/mainichi/life/20080818ddm012040031000c.html


■事件の実行犯とされた19人は全員が、4機のハイジャック機の衝突や
墜落とともに死亡したとされるが、事件後、911に関与したアルカイダの
メンバーとされる実行犯以外の容疑者として、アメリカで4人、ドイツで2人の
アラブ系の男たちが逮捕され、起訴された。ところがその後、これらの全員の裁判で、
検察側であるアメリカ当局は、これらの男たちが911のテロ計画に関与したことを
立証することができず、無罪になったり、別件の微罪で終わったりするケースが相次いでいる。
田中氏のサイトより
http://tanakanews.com/e0914wtc.htm

■世界中で意図的なテロ容疑者の誤認逮捕をした結果、犯人は別人と断定。
マドリード列車爆破テロ事件、4被告が逆転無罪 スペイン最高裁
2008年07月18日 03:13 発信地:マドリード/スペイン
スペイン・マドリード(Madrid)のアトーチャ(Atocha)駅近くで、爆破された
通勤電車内から遺体を運び出す救助隊員(2004年3月11日撮影)。(c)AFP/OLIVER LANG
【7月18日 AFP】死者191人を出した2004年3月のスペイン・マドリード(Madrid)
での列車同時爆破テロ事件の公判で、スペイン最高裁は17日、実刑判決を受けていた
被告21人のうち4被告に対し無罪を言い渡した。
http://www.afpbb.com/article/disaster-accidents-crime/crime/2419380/3141231

■米国議会証言は、偽証の無法地帯であり、日本はその裁判制度を導入する!
「9.11委員会報告書」では消防士、目撃者、生存者の世界貿易センターでの
爆発証言を省略していると同時に、このノーマン・ミネタ氏の証言も記載されていない。
又、日本メディアは報じないが上級者は既にご承知の通り、真に独立した機関による
9.11事件の再調査を支持し、イラクからの即時撤退を求める稀有な大統領候補の
ロン・ポール議員がYouTube現象を起こして人気を集め動向が注目されている。

9.11自演テロを支援する擬装保守組織である産経関係者は、
この注意点を大々的にはなぜか報道しない。
該当する情報のある英文・動画リンク先のHP
http://www.jonesreport.com/articles/260607_mineta.html
画像サンプル 参考 『9.11テロ マトリックス』
http://plaza.rakuten.co.jp/ask911truth/


■犯行ゲリラの音声は、このソフトで歌わせることができる。

メロダイン
音声のピッチ補正を使った音痴補正ソフトとしてプロの業界で使用されている定番
機材。モーニング娘もみんなこれで補正してます。
これをリアルタイム入力型に改造すれば、テロ犯の音声は簡単に自作できます。
http://www.yodobashi.com/enjoy/more/i/cat_38974489_38642789_24088106_24088150/64773933.html

■テレビで放送された捏造の疑惑。
9.11 テロ 4年目の真実
http://jp.youtube.com/watch?v=Habyo6EKIpE

■極めつけの情報より。
世界最大のアルカイダの拠点サイトといわれているアルバッタですが、
なんと拠点はアメリカのアリゾナ州のNSA諜報機関のサーバーからテロ予告の映像が発信
されています。これはニューヨークに拠点のあるアルカイダハンターとは違い、
本拠地として認定されているサイトの一つでした。詳しくは別館の情報より確認して下さい。


抜粋記事を転載

■民営化した金儲け刑務所を裁く。初のPFI刑務所とは。

移民法で外国人犯罪が増えれば、経団連と国賊がぼろもうけする仕組みです。

民間資金を使った公共施設の整備、それをPFIと呼んでいることはご存知のことと思う。
この度、その第1号PFI刑務所が山口県美祢市に作られることになった。
4月22日入札が行われ、「美祢セコムグル-プ」「NTTデ-タ・宇部興産グル-プ」
「大林組グル-プ」の3グル-プによって提案内容、価格の総合評価の結果、セコムグル-プ
(12社)が落札をした。入札金額は約493億円。
PFI刑務所は美祢市の約28ヘクタールの未利用地に建設され、男女初犯受刑者
1000人を収容する。法務省ではそれを刑務所ではなく「社会復帰促進センタ-」と名づけている。
まず施設だが刑務所特有の高いコンクリ-ト塀はなく、代わって三重のグリ-ンベルトが
周囲を囲む。といって受刑者に逃げられては困る。そこで外からは見えない特殊な透明壁を
設けて脱走できないようにしている。部屋はすべて独房で遠隔操作の可能な電気錠や
CATV監視が設置され、ICタグを利用しての受刑者の位置確認など先進的なセキュリティシステムが
導入されている。社会復帰促進センターは開かれた施設を売り物にしていて、
広場や構内道路は市民にも開放される。地域のちょっとした憩いの場というわけだ。

地方自治体の誘致合戦
ではPFI刑務所の運営はどうなっているか。官民の協同体制で運営され公権力
(手錠をかける。懲罰を命ずる等)行使に関しては官が担当し、それ以外の受付、巡回、
教育、清掃、給食などのサポ-ト業務を民間が担当することになっている。

従事者は全体で250名を予定し、官員120名、民間130名になる。2007年4月の開設予定だ。
近年、犯罪が増え受刑者の数が急増、全国の刑務所では収容定員を大きく上回る過剰収容状態と
なっている。そこで民間資金を活用したPFI刑務所の発想が生まれてきたわけだが、
この新刑務所構想に飛びついたのが地方自治体だ。地場産業の疲弊や工場の移転とうにより
失業率は増大し財政赤字も膨らむ。産業ならぬ刑務所誘致によって雇用を創出し地域活性化に
役立てたいというのが地方自治体の切なる願いだ。第一号PFI刑務所については50近い
自治体が名乗りを上げたともいわれる。


■「美祢セコムグル-プ」「NTTデ-タ・宇部興産グル-プ」
「大林組グル-プ」「某大手ホテル観光の事業者」オリックスや他の大物も裏で投資しようと
犯罪計画を立ていますね。

そうここで参加しているのは、米国との癒着で有名な連中ばかり。
例えば、警察obでつくるセコムだが、なぜか警備業では禁止されているはずの
労働組合を設立したり、唯一日本代表として「米国の警備大会」に無条件出場できる企業なのです。
(この米国警備大会の起源は、インディアンを殺し、その物資を鉄道警備として守るために設立した
民兵組織が原点であり、セコムは強盗大会の警備大会が出場するこの大会に出れるという実績がある。)

■9.11で違法逮捕し、刑務所に大量送還している民間ロビー団体の実態。
米国で、政治ブログに過激なコメントをしたために高校教師が逮捕されたそうです。
確かに褒められるようなコメントではないと思いますが、「警察はこの教師を『秩序紊乱の
罪またはコンピュータを利用した通信システムを不法に利用した罪』に問うことを検討している」とか。
ふーむ。そういえば最近、偶然見つけたブログで「米国刑務所事情」なる記事を読みました。
現在、アメリカの刑務所には200万人以上が収容されている。これは中国の刑務所人口より50万人多く、
人口半分以下の日本の7万人強に比べて、飛び抜けて多い。
ただし、犯罪発生率は日本の10倍になるというが、犯罪と投獄率は相関関係にあるわけじゃない、
ということ。この現象については、

・アメリカ国内の3大民間雇用主であるウォルマート、フォー ド、ジェネラル・モーターズ
の総従業員数より多い230万を超える人が刑務所に関わる仕事に携わって生計をたてている。
刑務所産業を維持していくため、投獄者は政治的に生み出されている。

・アメリカの人口の約70%は白人であるが、刑務所人口の70%近くは非白人であり、
刑務所や拘置所に入れられているアフリカ系アメリカ人男性の数は、大学に通っている者の数より多い。
これを、公民権運動と社会福祉国家に対する保守的な反動として理解すべきだ。
等々の説があるようです。

9・11以降は警察権力と刑事罰が強化され、刑務所収容定員も拡大され、
刑務所産業は成長を続けているのだといいます。
これを「刑務所産業複合体」Prison Industrial Complex というのだそうです。
そういえば日本でも民営化刑務所が今年の5月に営業を開始しましたから、
笑い話のようなこんな話しでも、読んでいる私の顔は引きつりそうです。


早急に国連は刑務所で商売してはならないという国際規定を作るべきだが、
国連はテロ組織が設立した国際団体だから無理です。

ついでに誤認逮捕するための組織も作られています。
将来的には、痴漢の植草を死刑にすることぐらいは簡単。
だから犯罪者が増えて欲しいんです。経団連と上記の団体は。

実際に米国では、金儲けのための違法逮捕がロビー団体によって強制されています。
詳しくは、

「刑務所民営化 外資 ロビー団体」

「刑務所民営化 ロビー団体」などで検索してください。危険ですよ。

民間人裁判員制度は、これを潤滑に進めるための国家工作とみています。
断固妨害しなければなりません。左翼の運動とは別にです。

第二の薬害テロやタミフルテロ、また合成麻薬リタリン投与テロを防止しましょう。
未だに合成麻薬は堂々と販売されています。外資経由で。
●ロ●●●という名称のが売られています。

次の悪徳商法は、間違いなく刑務所テロです。

火曜日, 8月 19, 2008

資材高騰対策求め 帯広で農業者集会 3000人が参加

資材高騰対策求め 帯広で農業者集会 3000人が参加

帯広市内で気勢を上げ、資材高騰対策を政府に求める農業者ら
【帯広】原油高騰に伴う肥料や資材の値上がりで農家の経営が悪化しているのを受け、
十勝地区農協組合長会(有塚利宣会長)と全十勝地区農民連盟(山田富士雄委員長)は十八日、
帯広市の帯広競馬場で緊急集会を開いた。農業者約三千人が出席し、価格高騰対策の
実施を国に求める大会決議を採択した。

集会には、道内選出の国会議員四氏や農業団体幹部も出席。有塚会長は「消費者と一緒に、
難局を乗り越え、国民的な運動にしていかなければならない」とあいさつ。
決議では青年部協議会の代表らが「(生産者の)努力の限界を超えた部分は政策面での
支援を強く求める」と訴えた。
集会後は、帯広市内二・二キロを行進。街頭で「原油高、肥料高を吹き飛ばそう」
とシュプレヒコールを挙げ、こぶしを突き上げた。


サンマ漁船230隻が一斉休漁、燃料高騰の窮状訴え
8月18日11時13分配信 読売新聞
全国の計約230隻のサンマ漁船が18日朝から一斉に、1日限りの休漁に入った。
この時期に操業するサンマ漁船の大半にあたり、燃料高騰による窮状を訴えるねらいだ。
「全国さんま棒受網漁業協同組合」(東京都港区)と「道東小型さんま漁業協議会」
(北海道釧路市)に所属する漁師たちで、北海道東部の釧路港などで昨晩取った
サンマを水揚げした後、休漁に入った。
休漁により、19日朝の水揚げがなくなるが、漁協関係者は食卓への大きな影響はないとみている。
サンマ漁は、重油を燃料に集魚灯をたく漁法を使うため、燃料高騰で採算の悪化が
激しいという。全国の漁船約20万隻が一斉休漁した7月15日には休漁せず、
本格的な漁期を待ってアピールすることにした。


という地方のニュースがあるのだが、むやみにデモをしたところで解決策は
無いと思われる。「外資」が【穀物市場】を操作しているので、外資を煽動し動かしている
竹中の会社の前かロバート・フェルドマンの勤務している会社の前でデモや抗議をした方が
はるかに効率がいい。

ようするに、庶民は、「全政党」を操っている、「MIT」の組織を狙えということである。
例えば、チーム・ポリシーウオッチのメンバーを国会前に呼びつけ、抗議するだけで
効果は抜群である。その連中の経済機関がここにある。
庶民は容赦なく抗議するとよい。
http://www.policywatch.jp/

チームの機関員の一人のメール先はこちら
チーム・ポリシーウォッチ
連絡先/岸 博幸
電 話:090-6158-2654 メール:hkishi@qd5.so-net.ne.jp

拠点は赤坂にある。

日曜日, 8月 17, 2008

「政権交代で、抗日テロ革命を計画する民主党の組織と接触した。」

「政権交代で、抗日テロ革命を計画する民主党の組織と接触した。」


野党である民主党についてだが、なにやら次の選挙を狙った「転覆クーデター」を
計画しているとの情報を入手した。
この情報は、民主党議員の内部にいる組織から直接渡された機密情報である。
その資料の記述説明によると、次の対日テロ計画が練られている。

「1」外国人参政権による日本の北朝鮮化の計画。政権交代後に徐々に時間をかけて、
「北朝鮮と韓国の二重国籍者」が日本の警視庁幹部や公安部に配置され、実質防衛機関は
総てコリアンゲートの組織に変更させる。初代防衛長官は韓国系が韓国政府によって選抜され、
自衛隊は数十年にわたり、完全にコリア化される。また韓国政府の権限なしには
自衛隊の出動は禁止されるといった内容によっている。防衛権限は韓国側に委譲され、
実質的には、在日韓国籍者の北朝鮮機関員がその取締り役となる。既に北側の青年組織
には、二重国籍を手配している在日朝鮮組織があり、日本語化教育も終了している。
これは移民計画に隠して行われている。

「2」民主党の最高幹部は、奇妙な「対日対外マニュアル」を各所から手渡されている。
この資料は外国人の組織から渡されており、その組織は完全な国際テロ組織である。
一人は白人であり、一人は韓国籍の男性で、一人はジャーナリストとして日本に偽装密入国
している男性である。この白人は既に、政府の国家的広域機関の幹部と連絡を取り合って
おり、入管管理局の幹部とクーデター組織を設立している。身長は175センチ程度の
小太りの男性であり、ノートパソコンを利用して情報を海外に発信している機関員である。
男性が利用しているカメラは、ニコンのデジタルカメラを保有し、喫茶店に出入りして
情報を日本人女性から広域的に入手している。元入管管理局の幹部が、このスパイとの
連絡を取り合い、民主党と自民党のコリアンゲート機関に情報を渡して政権交代を進めている。

「3」政権交代後に、即時に民主党の左派組織の幹部が「日本の戸籍」制度の廃止、または、
条例の改竄と廃止を計画している。この目的は、朝鮮側のスパイ機関の入国を公安部に
調査される前に、日本人化するために行わせるために民主党全体が組織する広域運動である。
場合によっては、日本人の戸籍制度も自由に変更される予定となっている。
既に公的機関に就職する時のために「通名」が利用されている地域もあり、 民主党の
機関員が4年前から手引していた事件である。

「4」小沢議員のバックボーンには、非日本人の【対外情報機関】が4名関与し、民主党の政権交代革命
を実質裏で扇動している組織がある。この組織は公安部を潰すために動く民間組織で、
完全に敵対している対外機関の組織であり、現在は、「慈善」団体の財団法人として
減税されており、一部は自民党の暴力団のロビイストである中川秀直の組織とも
繋がっている。組織能力は弱いが、侮れない組織である。またその対外機関と関係ない組織
もあるが、そちらの組織は北朝鮮の組織が関与している。しかしその内部機関は2002年ごろから
結束が弱く、既に分裂しており、現在は別の組織員が手引しているが、その機関員は幹部ではない。
幹部は老人の男性であるが、既に計画は廃止状態にまで追い込まれている。

「5」民主党の政治政略の開発機関は、スパイ小沢のバックボーンが手引しているものであり、
2004年には、天皇を処刑する組織が民主党と自民党の内部に結成され、そこに小泉派が
関与している。資金源は宗教機関の幹部が集めた資金で行われており、その資金が
民主党や自民党に流れている。末端組織には社会党の前衛的解放原理機関の4団体が関与し、
機関員はNHKの番組制作会社の幹部に3名が入社している。どちらも宗教徒である。
この機関と接触しているのが、9条ネットの在日機関員。別の組織がバウ・ネット。
もう一人がコリアン百万人運動の幹部と在日韓国人大学教授の3名である。
現在この団体の内部からは、在日朝鮮人教授が一人だけ事実上脱退しているが、一人別の
親日機関が新たに機関員として入会している。

「6」韓国政府の内部には、北朝鮮人のスパイを韓国人として自由に帰化させれる
公的機関があり、在日朝鮮籍者はその機関を利用して米国と日本を自由に入国している。
現在その組織があるのは、北朝鮮民族学校の生徒達が組織しているリンラ部隊の
内部にある組織であり、実質機関員は99年から3名つづで交代して活動を行っている。
韓国籍者として戸籍は韓国で登録されているが、書類上の実際は日本国籍となっており、
在日の親族と偽装結婚を繰り返し、マネーロンダリングなども繰り返している。
主な資金源の開発は、99年ごろから「闇金」の設立から始まり、検挙されるまでに、
三重のダミー会社を広域的に組織して資金源を生長させ、その資金が数億円規模になるころには、
パチンコ店とテレビゲーム販売会社などに資金源を変更して、そらにその資金源で
日本政府から認可されている特殊機関を通じて脱税を繰り返し、その貯蓄資金が
在日機関員が実質オーナーの通名登録会社を通じて、巨大不動産産業を動かしている。
この内の一社は、秋葉原に拠点のあるアダルトゲームの販売機関として有名な場所
にあり、民族組織の連合体の会社組織の中で自由に組織資金を横流しして不動産を
年々買い取っている。テレビで宣伝されている大手不動産もそうした在日系スパイの
運営されている不動産会社であり、東京と大阪を地中心に資金源を広めている。
余剰資金は土地代も含めて既に一兆円を超えている。また不動産ロンダリングをして
脱税を行っている在日朝鮮機関も複数活動しており、そこにパチンコ店の子会社が
複数全国で関与している。これらは不良債権機構とも連動した組織があり、
日本政府と共に、債権の土地である買収で動くケースもあった。主に韓国系が関与している。


「7」現防衛大臣は、実質韓国原理主義のロビイストをしている人物であり、国防上において
非常に危険な人物が配置されている。その機関の内部には、民主党の派閥と連帯している
自民党の議員組織があり、朝鮮のためならば国を売ると宣言している組織である。
前回のブログに記載した竹島問題の記事の中で少し紹介した団体もそのメンバーが
中心である。革命機関としてこれらは運用されている。

だが、こうして集めた情報は、現職の組織から入手したものだが、なぜか政府の
防衛機関はこれを知っておきながら、その実態を野放しにしているという説明があった。
もしこのような状態が来年まで続くようであれば、公安部とも実は繋がる別の情報部隊が
情報機関や政府機関の内部組織を調べ上げ、その後はどうなる予定なのかはわからない。
護衛機関の組織とも関与している組織が調査に乗り出しているので、政府機関は袋小路に
追い込まれる状態にまで追い込まれるだろう。

その組織との接点が無いので、どう動くのかはまったくわからないが、
これ以上政府が民間政策や政治情勢の国防を蔑ろにするのであれば、その内
苦い思いをする連中が次々と潰されるだろう。この手の機関が防衛に動けば、
自民や民主がどのような汚い政治工作を利用したところで、防衛策は無意味である。
既に無意味になってきているのが両党政党は実感してきているだろう。

金曜日, 8月 08, 2008

★★★★日本国を潰そうとするテロリスト集団、ロバード・フェルドマンの対日破壊テロ計画。



今週8月7日の深夜、テレビ東京のWBCで放送された内容の中で、内政干渉組織の一つである
「国際テロ組織」の幹部、ロバート・フェルドマンが日本政府に対し、「日本国に移民国家政策」を
改革として推進していたことが放送され判明した。また、この国家テロ計画をマスコミの中から
推進しているのが、「WBC」に出演している竹中の「元上司役」である証券マンの「男性」である。

前回お伝えしたMITの幹部である国際テロ組織のメンバーが、日本政府に介入しているという事実を
お伝えしたが、その強力な外国人幹部であるのが、【ロバート・フェルドマン】らの国際テロ組織である。
この組織の目的は、他国に対して「政治介入」し、【国家破壊】を行うために「政治」の「提言」や「実現」
をさせるのを【意図】とする目的で設立した機関である。それが「MIT」の最終目標である。

MITの計画するテロ計画は世界的なものが多く、最近ではイスラム戦争を計画し、実際に
イスラムテロ組織を設立させ、アルカイダなる偽イスラムテロ組織を「CIA」が実際に協力して設立
させている。
(アルカイダのサイトの提供者は米国に三つの拠点があるといわれている。
その一つが、イスラエル人女性のメーソン機関員がサイトを運営しているケースが多い。
通称アルカイダハンターと呼ばれているが、実際はおとり扇動機関の左舷部隊の一つである。
日本の公安部も注目している人物であるが、日本の公安部はここの組織がメソニックの組織だと察知できていない。)

またチベット問題や民族問題を世界中で扇動しているのも、MITの計画のひとつである。
MITは米国に拠点のある国際工科大学であるが、それはあくまで軍産複合体の利権科学を提供
させるための軍産大学である。実質ここで提供された学術理論は軍用に即時に転用されている。
また世界的なプログラマーも多く、映画産業とも繋がりが深い。そのため、戦争開戦直前に、
プロパガンダ洗脳映画をハリウッドが提供するケースが多い。そしてMITの実態は、気象学者や
プログラマーといった「穏健的な学術集団」に隠れているが、政治部門には経済と戦争をプログラムする
機関がある。それがMIT経済学部門である。
さらに学生達がコンピューターウイルスを作るケースもあり、マイクロソフト社の新作を販売する前後に、
OSに感染するプログラムを、ここの学生達が雇用者と契約し、アダルトサイトなどに強制的に設置した
ウイルスを使い、新型OSを購入させるといった商業テロを行っているケースもある。学生の多くが
基督教徒であり、近代では中国の高官や韓国の対日機関の学生組織などもここに集結しているケースが多く、
ハーハード大学とも連携している組織も多い。
また提携している日本の大学には、「日本を基督教の国」にしようとして「設立」した、【慶應義塾大学】
の組織が多く関与している。

現在このテロ組織の幹部が、堂々と日本国の「国政に参加」しているという【実態】を知るべきである。
日本側の提携組織には、戦時中「山本五十六」の敗戦部隊を組織させ革命運動を操っていた中心
機関とも連帯しており、国民を大虐殺したYMCA系の基督教組織のメンバーにも繋がる「国際機関」とも連動している。
また太田弘子の後援者の中にも、過去に日本軍に戦争を引き起こさせているYMCA基督教団の幹部が
後援者や組織の内部に出入りしている。その男性はご老人で男性教諭である。またこれらの組織の繋がりは、、
【慶應義塾大学】と【日本基督教大学】の組織が中心となっているケースが多く、MITはここを拠点とするケースが
多い。早稲田大学の調査会の中にあるYMCAの国際テロ組織も同様に動くケースが多い。

この組織は非常に危険な組織である。もし日本国が関係者を政府から追放できない場合には、
日本国は戦時中を凌ぐ【想像を絶する被害】を受けると予測される。このMITは主に、米国の財団経由で
作られた秘密組織であり、その幹部で「博士」であるのが、「ロバード・フェルドマン氏」である。

もしこのまま「チームMIT」や、【チーム・ポリシーウオッチ】などのMIT機関を日本国内で野放しにしておけば、
日本国の権限はすべて失うだろうといわれている。たとえ総理大臣であっても、その権力はすべてにおいて
剥奪され、このロバート・フェルドマンの手によって国家主権が支配され、すべての権利と国家資産がこの男性の
テロ組織にと強制的に委譲させられていくだろう。日本の公安部と内閣調査室も、この男性の計画している
対日テロ計画の実態を知らない限り、国を防衛しているとは、いえないだろう。いや、どのような強靭な
諜報員や破壊工作員を日本側が用意していたとしても、ここの組織と対等に戦えなければ、諜報組織の
設立すら100000%無駄であると断言していい。既に、この男性が政府に介入して以来、国家資産は
壊滅的な被害を受けている。年金や郵政問題も、ここの組織が行っている対日金融テロの一つである。

もしこのまま、この外国人のMITを野放しにしているようであれば、
「公安部情報部」や「内閣室の危機対策室管理局」部隊の機能がまったく機能していないということになる。
アルカイダやテロ組織まで作り出すこの経済機関を潰せない限り、何が起きてもおかしくはない。
そう断言する。

このチームMITの組織を説明するにあたり、実際どのような悪影響が発生するか、という事態を
推測しておく。
  【MITが謀略する国際運動】

  1「MITの放つ計画的な広域自演テロの可能性について」

チームMITの組織が政府に隅々まで介入すると、政府テロやクーデター更に、カルト団体を動員した
オウム真理教の放ったような「ケミカル・テロ」または、「バイオテロ」なども時には遂行するだろう。
既にアフガン戦争の場合、自爆テロやイラクの民兵組織による自演テロなどは、この国際組織の
MITが計画した「MITプログラム」を軍事機関に提供した結果勃発した自演扇動戦争である。
世界中に点在している広域ゲリラのテロなども、大半がこの組織の政治プログラムで作られたものが
事の発端となっている。もしこのまま政府がチーム・ポリシーウオッチを解体せずにMITの政府介入
を黙認し、MITの広域活動を黙認するようであれば、日本国は打撃を被るところではすまない
状態となるであろう。

既にその被害は、国家政策の内部にまで広がっている。
この組織が政府に隠して計画しているのは、ライブドア事件やオウムのサリンテロ事件などの
程度・規模の小さい対日計画ではない。想像を絶するほどの事を最後に行う。本来はそれを
目的としている。ここの連中がただの「経済集団」だと思ってもらっては困る。
世界の情報機関の認識では、MITの経済部門は国際テロ組織と認識されているからだ。

更に最近、テレビ東京のWBCが日本国民に対し経済テロやクーデターを行うことを計画
している連中を「政治コメンテーター」として出演させていることにも驚きを隠せない。
さらに出演しているメンバーの多くが、日本国を殲滅してしまおうとする連中ばかりである。
この番組がある限り、日本の国家危機は一生免れないだろう。それほど危険な組織が
ここに集まっている。

このWBSの番組出演者で竹中の上司役だった男性の身元調査だが、よく女を抱えて
飲み歩いているのを確認している。また関係者の社員も、よくその繋がりで紹介されている
SEXクラブに出入りしている関係者も既に確認している。よくここまで派手に女遊びをし
ているものだ。さらに末端の社員には、テレビ局の社員と合同でそういう組織を保有している
者までいる有様である。夜な夜なビルを貸しきった一室に社員が出入りしていたのも既に
確認している。男性同士でもバカな真似をしている連中が三人いる。
これ以上、日本国に対しとWBSの関係者がクーデターを行うようであれば、
それなりに恥をさらすことにもなるだろう。せいぜい今の内に、ヘネシーのコニャックでも
飲んでおればよい。

MITの関係者と「チーム・ポリシーウオッチ」の役員を掲載。

◆加藤寛、「嘉悦大学学長」慶應義塾大学名誉教授 / 千葉商科大学名誉学長
経済学博士 1926年岩手県生まれ。慶應義塾大学経済学部卒。慶應義塾大学経済学部教授、
慶應義塾大学総合政策学部教授・同学部長、千葉商科大学学長を経て、2008年より現職。
(基督教徒繋がりの人脈が多い)

◆竹中平蔵、「慶應義塾大学教授」経済学博士。1951年和歌山県和歌山市生まれ。
一橋大学経済学部卒。日本開発銀行などを経て慶應義塾大学教授に就任。
2001年小泉内閣で経済財政政策担当大臣。02年経済財政政策担当大臣を兼務。
04年参議院議員当選。05年総務大臣・郵政民営化担当大臣。
(支持者は総て基督教徒の学者である)
http://takenakaheizo.cocolog-nifty.com/

◆跡田直澄、「慶應義塾大学商学部教授」経済学博士。1954年愛知県名古屋市生まれ。
学習院大学経済学部卒業。大阪大学大学院経済学研究科前期課程修了。同後期課程中退。
和歌山大学講師、帝塚山大学助教授、名古屋市立大学助教授、大阪大学大学院「国際公共政策研究科」
教授を経て、2002年より現職。
(クリスチャンの可能性アリ。)

◆岸博幸、「慶應義塾大学教授」 1962年生まれ一橋大学経済学部卒業後、通産省に入省。
コロンビア大学ビジネススクール留学、KEDO(朝鮮半島エネルギー開発機構)出向等を経て、
2001年から経済財政担当大臣補佐官、金融担当大臣補佐官、総務大臣秘書官等を歴任。
小泉政権の終焉とともに経産省を辞職。笑顔で平然と嘘をいう人物で有名な機関員である。
(テレビ朝日向けの国家工作員として最近登場しているはずである)

◆木村剛、「株式会社フィナンシャル代表取締役社長&CEO」
1985年、東京大学経済学部卒。同年日本銀行に入行。1998年金融・企業財務に関する総合
コンサルティングを行うKPMGフィナンシャル・サービス・コンサルティング株式会社を設立。
出版社やコンサルティング会社などを傘下にもつ持株会社として2005年7月に株式会社フィナンシャルに
社名変更、現在は代表取締役社長&CEOを務める。2004年2月、コンテンツ制作会社ナレッジフォア
株式会社を設立。代表取締役社長兼金融経済月刊誌「フィナンシャルジャパン」発行人
(年金の投資で国民に大損害を出した人物の一人であり、竹中のブレーン。平然と人を騙す)

◆冨山和彦、「株式会社経営共創基盤代表取締役CEO」
1984年司法試験合格、1985年東京大学経済学部卒。1992年スタンフォード大学経営学修士
および公共経営課程修了。1985年株式会社ボストンコンサルティンググループ入社、
2001年株式会社コーポレイトディレクション代表取締役社長、03年株式会社産業再生機構代
表取締役専務、業務執行最高責任者(COO)に就任。産業と金融の一体再生を目指す
産業再生機構において、事業再生のプロフェッショナル集団を率いる。07年3月株式会社産業再生
機構解散。07年4月、長期・持続的な事業・企業価値の向上を目指し、経営支援サービスを提供する
株式会社経営共創基盤を設立。
(アメリカの共産大学、スタンフォード出身である)

◆野村修也、「中央大学法科大学院教授」森・濱田松本法律事務所客員弁護士。
1962年北海道函館市生まれ。中央大学大学院博士後期課程を経て中央大学法学部教授、
2004年より現職。金融庁法令等遵守調査室長、郵政民営化委員会委員、金融審議会委員、
総務省法令等遵守調査室長、法制審議会幹事、新司法試験考査委員、国民生活審議会臨時委員、
国土審査会専門員、経済財政諮問会議専門委員などを務める。
(郵貯の資金を、米国の不良債権で潰れそうな会社に委託しようとしている人物である)

◆松原聡、「東洋大学経済学部総合政策学科教授」経済学博士。
1954年東京生まれ。桐朋中・高等学校、筑波大学、筑波大学大学院修了。
1984年東海大学政治経済学部を経て、1994年、東洋大学経済学部へ。総務省参与、
郵便事業(株)取締役、(株)シンシア取締役、NPO法人マニフェスト評価機構理事長。
http://blog.satorum.jp/
(テレビ朝日の経済部門を監視している人物で、人物観察を中心としている機関員である)

◆ロバート・フェルドマン、「モルガンスタンレー証券経済調査部長」 兼 マネージング・ディレクター
1953年米テネシー州生まれ。イエール大学卒、経済学及び日本研究の学士。MIT経済学博士。
国際通貨基金、ソロモンブラザーズアジア証券を経て、現職。和文書籍は、「日本の衰弱」(1996年)、
「日本の再起」(2001年)、「構造改革の先を読む」(2005年)。
(ユダヤ系の人物であり、何年間も日本に対して執拗な経済テロを行ったMIT幹部の一人で、
偽装工作のプロである。)

◆大前研一、「MIT組織の一人」。保守派雑誌である「SAPIO」の主論経済学者であり、
ロシア型「超格差経済」の推進者であり、隠れMIT機関員の仲介者である。非常に危険な経済理論を
展開する人物で有名である。)

◆飯島勲、「小泉首相のゲリラ秘書官」。外資族の一人。政界にゲリラ工作を行う人物。
単独で動けるほどのバックボーンが存在し、学生時代の仲間には、連合赤軍系の関係者
がいるとABCムックの中で田原総一郎と奇妙な会談をしている。長野はこの組織がよく出入
している場所でもあるという。MITが推薦する人物の一人で、小泉派の中核である。

◆田原総一郎、「チーム・ポリシーウオッチ」お抱えの工作員の評論家であり、田原と会談する
経済学者の多くが、MITの用意した機関員であり、本人は秘密結社の真似事をしている。
中国のスパイ組織とも親交があり、頻繁に中国問題の時に結社会議のような真似事を繰り返している。
手本としているのは、ヨーロッパの円卓会議スタイルである。

◆テレビ東京の経済番組WBS、「番組登場人物の多くが、総てMITと接触している
経済詐欺師の一派」。ここの組織が中心となって計画が世論に扇動されていくパターンが多く、
個人投資家がこの番組を手本として自殺した者も多く、ニュー・ワールド・オーダー的な国家分裂型
社会を時々展開している経済テロ組織の巣窟である。末端社員が投資詐欺で逮捕され、また
暴行事件でマークされている若手の社員も多い。また中国人投資家と連帯し、投資詐欺や
インンサイダー取引を行っているケースも多く、既に放送停止処分にしてもいいぐらいの弊害を
出している番組である。社員の一部にも、他局の社員とインサイダー取引をしているメンバーが
存在し、いまだ日テレの関係者は逮捕がされていない。

◆「格差が出ることは悪いとは思わない。成功者をねたんだり、能力のある者の
足を引っ張ったりする風潮を慎まないと社会は発展しない」
(小泉純一郎 第89代内閣総理大臣 世襲3世。長男はシンクタンク系の組織に加入している)。
小泉は、愛地球博で「メソニック」を大量に動員し、サタン崇拝の合図を出した大馬鹿者である。
メソニックは本来、基督教ユダヤ派の集まる組織である。またユダヤの隠蔽しているバール派が
結社の最高幹部である。

米国には、基督教ユダヤ・サタン派が加入するサタン協会が実在している。多くの議員や芸能人が
加入しており、人種殲滅や選民を掲げている組織で、実際に何度も自演テロを世界中で行ったり、
また殺人事件を引き起こしている。9.11もこの組織のボスであるユダヤ資産家が行っている。
一般的には、ナチスと表現する場合が多い。劣化ウラン弾の開発使用やベトナムダイオキシン
による民族浄化テロ攻撃も、ここが計画した事件である。さらに末端信者が全米で一万人以上の
幼女を誘拐し、教会で殺害しているという事実もちらほらと報告されており、それは映画
ツインピークスなどでも話題となった事件の一つだ。米国では殺害している映像がたびたびネットで
放送されているが、警察機関にも信者がいるらしく、逮捕されていないケースが多い。
さらに、みのもんた氏が、昼の番組で「サタン崇拝の合図」を、日テレ55の「おもっいきりイイテレビ」の
番組の後半で一斉に行っている。この番組では、キリストの賛美歌を流して、コロナといわれる
タイプの「サタン崇拝合図」を毎日観客とサインしている。小泉の息子や歌手もここに
加入している組織員のポーズを毎日出している。

末端信者は、まずサタン協会の末端部門として「宣伝員活動」する。そこでメソニックという機関に
まず加入する。そこのトップ機関がゴシップ話でよく出てくる、イルミナティーという国連を支配している
国際テロ組織である。また公式な組織もドイツやヨーロッパを中心に設立している。常にメソニックと
合同で動く。戦前はメソニックが主役であったが、戦時中からイルミナティーという組織が
本部として動いているという。国連はその名残でメソニックの紋章が使用されている。
日本の場合は未だにメソニックが国連を支配している。

過去に日本軍の一部の部隊がここと戦っていたために、未だ反日を計画し、日本を袋叩きに
しているという歴史がある。それが原爆投下に繋がった本当の実態である。
また原爆投下を決定したのが本当はトルーマン本人ではなく、米国に存在する大きな組織が
命令してトルーマンに投下させたと、昨日のNHK原爆番組で実際に放送したばかりである。
トルーマンはこの時、みのもんたと同じこの組織のフリーメイソンという組織に加入して幹部に昇進し、
ユダヤ人の最高機関からユダヤ人が開発した原爆を投下した「功績」として、宗教の最高称号を
与えられている。毎年ユダヤ機関が原爆式典に参加して、コメントを監視してる組織も、
このメソニックのユダヤ人組織のメンバーである。)

◆「格差なんていつの時代でもある。じゃあ朝日新聞の給料はいくらなんですかと言ったら
終わっちゃう話なんだよ」 (安倍晋三  第90代内閣総理大臣 世襲3世)
安倍の一族は、基督教トルストイ派に属する一族であり、右翼に偽装している大物一家である。
戦時中は山本五十六のフリーメイソン組織と共闘し、共産ゲリラの支援を行い、敗戦革命を
行っている基督教組織の一人である。また安倍の現在の婦人も基督教系であり、会社は
基督教系の森永製菓の令嬢である。最近、森永製菓が毒入りテロをされているらしく、
森永製アイスなどが流通から消えているのは極秘である。

◆「少子化を憂う必要はない、格差社会が広がりコンドームを買えない貧困層が
増えれば子どもはすぐ増える」
(中西輝政  国際政治学者 京都大学大学院人間環境研究科教授 安倍晋三ブレーン)
口から嘘と、てきとうな狂言を発言する桜チャンネルの関係者である。基督教右派に
属しており、猛烈なデタラメ評論を宣伝し、某サイトの子供達を騙している人物である。
この教授のシンパは、すべて基督教徒達の青年である。

◆「競争が進むとみんなが豊かになっていく」
(竹中平蔵  経済学者 元政治家 パソナ特別顧問。チームMITの機関員。)

◆「格差があるにしても、差を付けられた方が凍死したり餓死したりはしていない」
(奥田 碩  元日本経団連会長 元トヨタ自動車会長)
現地でトヨタの社員が虐めで自殺したり、暴力団と一緒に工員が麻薬売買をしていることは
現地の人々の間では公然の事実となっているが、現地で逮捕されているトヨタの社員は少ない。
また期間工が殺人未遂や、凶悪暴行事件を多発させているが、現地の工場長の職長クラスが
犯人の引渡しを妨害しているケースがあり、現地の警察では一部、犯人隠匿罪でトヨタ機関が
問題となっているという。さらにトヨタ系の派遣業者の一部に、広域組織が関与しており、
地元では問題となっている。また期間工として、沖縄系暴力団員の青年部員が
工員として派遣されているケースも確認されている。

◆「パートタイマーと無職のどちらがいいか、ということ」
(宮内義彦  オリックス会長 元規制改革・民間開放推進会議議長)
過去に皇室に逆らった、クーデター組織の生き残りである。反皇室の先駆者である。

「非才、無才には、せめて実直な精神だけを養っておいてもらえばいいんです」
 (三浦朱門  作家 元文化庁長官 元教育課程審議会会長。敬虔な基督教徒)

◆「格差論は甘えです」
 (奥谷禮子  人材派遣会社ザ・アール社長 日本郵政株式会社社外取締役、
アムウェイ諮問委員)
小泉内閣と安倍内閣で暗躍した外資の一人で、郵政を私物化している人物である。
創価学会系の組織と繋がっているとされている。

◆「格差は能力の差」
(篠原欣子  人材派遣会社テンプスタッフ社長)
名古屋で活動しているといわれているこの女性、実態は搾取会社であり、愛知県では
この会社を否定する番組や特番を組むことは禁止されている。人材ロンダリングを
する会社として有名で、政府機関の力によって会社が維持されている。

◆「フリーターこそ終身雇用」
(南部靖之  人材派遣会社パソナ社長)。

◆「日本で払う給料は、間違いなく中国で払うより高い。労働者が
もの凄く安いコストで働いているというようには私は思っていません」
(折口雅博  日雇い派遣グッドウィル・グループ会長 元経団連理事)
元防衛大学出身の苦労人だが、エーベックスを運営して女性達の精神を
ディスコブームで破壊した元凶の一人である。エーベックスは昔から告発されており、
メソニックの会社であると元関係者に告発されており、メソニックが日本の精神を破壊するために
導入させた「3S」プログラムを実行する会社の一つと言われている。この情報はまだ
未確認であるが、実際にこの組織が販売したCDの中には、メーソンのアーティストが
作ったフリー●E●思想の曲が、現在も大量に販売されていることからして、
極めて真実に近い情報である。また安倍と桝添議員と民間が密約した事件では、
老人介護医療制度を徹底的に悪用した組織の一つである。政府に莫大な損失を
ださせたが、そこは政府が隠蔽している。


ここで、どの関係者も平均して「基督教の学術者」が中心となって、謎の運動に
参加しているのがわかる。格差社会を意図的につくり、ロシア型独裁型の経済を作ろうとして
るのも、ここの組織の計画である。即ちMITの計画である。

そして黒幕の一部には、日本が基督教の国となって、世界に追随しようとする宗教運動も
同時に行われている。それを実現するため、宗教運動と合体して行っているのが、
現在政府機関に潜入した「MIT」の機関員である。また小泉の皇室解体運動なども、
ここの基督信者達が合同で計画したプログラムであるのは事実である。
皇室典範会議は、クリスチャンによる内部テロだったのはいうまでもない。
そして侍従長のメモの本人は徳川系の名門だという話があり、徳川家は敬虔な
クリスチャンが多く、皇室と天皇を、過去数百年も幽閉した一族であるという。
恐らく、その一派が徳川系として皇室に潜入していたのだろう。また皇太子様も既にクリスチャン系
だという噂があり、皇室は自らの宗派によって完全に監視されているという、
まことに不幸な御立場である。皇室防衛機関の「ある組織」も、現在多くのカトリック信者と
なっており、既に日本でメソニックなどの敵陣と戦える組織は皆無に等しい。とはいいつつも、
既にメソニック機関は全世界によって包囲されつつある。所詮特権階級とはいえ、人間。


このように、一般人の考えでは宗教が大きく絡んでいるとは、だれも感じていないだろう。
そこが奴らの作戦の一つである。実際小泉達は基督教の革命運動である
「三位一体構造改革」も計画し実行している。さらに米国の基督教組織が導入させようとしている
「道州制」も、本来は【基督教の思想国家体制】を意味している。さらに「裁判員制度」も実は、
基督教による異端諮問会議が原点となっている宗教プログラムであるのは、切支丹であれば、
だれでも知っていることであろう。ようするに、反基督教的な奴らは、裁判で「袋小路」に
追い込むという作戦である。

また既に、裁判員の多くが「敬虔なクリスチャン」となっており、その数は、年々多くなってきている。
基督教徒にとっては、「裁く」という思想活動自体が「宗教経典」であるため、
この裁判員制度が「基督教徒向け」の「脱法」の捌け口になることは既に計画通りである。

そこに人権擁護法案を使い、天皇を国家で処刑するという運動が既に2003年から
計画されていたことも、こちらの諜報によって既に判明している。それを現在まで指揮しているのが、
カトリック司教協議会の残党組織である。後は天皇の処刑を奴らは考えている。
なぜ我々がここまで断言しているのかというと、実際その組織の中心に入り込み、
我々の前で、平然と三カ国のリーダーが集まり、裁判で処刑すると公言していたからである。
しかも街頭宣伝と教会の中で宣言もしている。こちらの調査では、全国各地でそれを確認している。
中国華僑、在日韓国民潭、基督教徒、北朝鮮人も深く関与している有様である。
また白人の牧師機関が、それらを裏でさらに深く扇動している。外人牧師の実態はいわばスパイ
である。

なさけないことに、このような国家テロを堂々とさせているのが、日本の防衛機関である。
戦後一度も満足に国家機関が未然に防いだテロはない。すべて後手であり、国民は年々
被害を被る一方となってきている。未だ政府の内部にはMITが配置されている。福田内閣改造だと
喜んでいては、その裏に暗躍するMITの国際テロによって、日本は2012年までには持たないだろう。
そして裏では、着々と政権交代を狙って「革命テロを引き継ぐ」【民主党】の党首達が暗躍している。
これは政権交代ではなく、いわば、【革命交代】なのである。民主党の幹部にもメソニック思想を
もつ連中達が多い。また公安部の中にも、反皇室を宣言している公然機関員までいる始末。
北芝元刑事がいわばその典型であろう。皇室関係者の防衛ルートを公開するとは言語道断であり、
このような人物に国防を語る資格は無い。北芝らは日頃から特殊思想訓練を教練されている
立場にも関らず、それに敵意を示すとは、言語道断である。例え空の鍛錬をしたとしても、
己の先輩方には手足も出まい。いや、満足に触れることもできまい。


関連資料としてだが、恐らく、「チーム・ポリシーウオッチ」という名称は、ここのカトリック協会の
ミッション名からつけられた可能性が高い。またMIT委員会のメンバーの大半が、
出資がカトリックの傘下にあるキリスト系に属する大学であった。
このことからしても、現在の日本は、カトリック勢力とMIT勢力の国家解体クーデターの最中にある。
http://www.excite-webtl.jp/world/english/web/?wb_url=http%3A%2F%2Fwww.healthpolicywatch.org%
2F&wb_lp=ENJA&wb_dis=2&wb_submit=+%96%7C+%96%F3+

さらに最近は、貧困犯罪が派遣業者との問題として定義されるようになってきたが、
そのような犯罪を徹底敵に「自己責任」として批判しているのが、左翼学者を夫にもつ、
カトリック教徒の曽野綾子らである。先週発売された週刊誌の中でこの女性達は、
秋葉原の事件のことを「怠け者扱いし」、こういう連中には「死ぬまで労働をさせろ」と公式に
発言しているファシストである。またカトリック系大学の学生達のコメントによると、派遣業や
貧困で死ぬのは、非キリスト教系の人たちだから「問題無し」という意見が続出している。
たしかに宗教系の学生や家族は、年収300万円以下という家庭は皆無に等しい。ということは、
竹中と「MIT」の革命によって貧困層となって死ぬのは、【非キリスト教系】ということになるだろう。
ここで二つの情報がこれでシンクしたと思う。

また昨今、基督教徒の自殺ソングである
千の風にのってが流行したり、また「非基督教徒」は「死すべし」というような表現で固められた
クリスチャン思想の戦争ドラマが数多くつくられている。ここ三年間の日本軍物ドラマは
こうして作られた選民ドラマが基本となっていた。宝塚を特集した戦争ドラマや東京大空襲
のドラマも、やはり非基督教徒は死すべし、というような表現が多数導入されていた。
それと同時に、クリスチャンの女性議員達が狂ったかのようにして「公式発言の場で」、
楽しみながら「貧困社会に国民は感謝」せねばならないという表現を猛烈に発言している。
また民主党にもそういう連中が多くいるが、なぜかテレビ局はそういう報道をカットしてしまっている。
この裏が総ての答えである。本来は、B層戦術という選挙対策を先に実行したのは、小沢
の一派であり、民主党であった。そして自民党はそれを裏で密約していた。
いわば同じ穴の狢である。背後はMITなどであろう。

追加情報を記載。

以下のサイトや他の基督教系の学生サイトでも、派遣業の拡大や低賃金で被害を受けるのは、
非キリスト教徒系であると発言していることが幾つも確認できる。ようするに、宗教かぶれした
連中の革命が今、MITを中心として盛大に行われていると思えばよい。

自称右派として活動する、カトリックの議員
http://72.14.235.104/search?q=cache:-oP5Yfr8DbAJ:d.hatena.ne.jp/meiwakoko/20061026+%E4%B8%89%E6%B5%A6%E6%9C%B1%E9%96%80%E3%80%80%E5%B7%A6%E7%BF%BC&hl=ja&ct=clnk&cd=1&gl=jp

カトリック大学の生徒達が迂闊に本音を吐露したサイト
http://72.14.235.104/search?q=cache:o_ZY9rnudRQJ:campus.milkcafe.net/test/read.cgi/icu/1166462396/l50+%E5%9F%BA%E7%9D%A3%E6%95%99%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E3%80%80%E5%85%AB%E4%BB%A3%E3%80%80%E5%AD%A6%E7%94%9F&hl=ja&ct=clnk&cd=5&gl=jp

http://www.google.co.jp/search?hl=ja&q=%E5%9F%BA%E7%9D%A3%E6%95%99%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E3%80%80%E5%85%AB%E4%BB%A3%E3%80%80%E5%AD%A6%E7%94%9F&lr=


こやつらは、貧困社会を「意図的に構築」しており、また日本国民を「棄民」させるための
「移民制度」などを導入させ、国家解体を謀っている。その証拠に受け入れている連中には
奨学金や保証金を長年出しているが、日本人の学生達には、資格手当てや保証金を出していない。
さらに、ローン制度であった学生援助会の資金まで政府がほぼ凍結してしまった。
これは日本人にはもう社会に出てくるなと政府が公式に認めた事実であり、日本人には、
これからは一切何も権限を与えませんよ、という意味である。そのため天下り法人を
大量につくり、そこに高額な免許取得学院を設置し、無資格でもできるような仕事に対しても
学院側が高額を請求したりしている現状がある。また配管工の職業訓練にしても、
一部の地域では、200万も試験費用を要求しているケースまである。どこに配管工の職業訓練に
200から80万も払える貧困層がおろうか?。
こういう選民プログラムを使い、特定層の国民が成長しないように弾圧を加えているのであった。
しかし、不良外国人に対しては膨大な資金が利用されている。例えば日本人に対しては
年金や国家補償は税金で増額して吸い上げているが、その資金がすべて外国人の手当て
に消えている。こんな馬鹿な国があろうか?。恐らく政府は外国人の家庭には相当な
援助を出していると思われる。これは朝鮮系難民やイスラム難民とは別としてである。
なぜ政府は外国人に高額な保証をつけてまで移民を促しているのか?
逆になぜ日本人に対しては保証を極限まで排除し、わざと職業につかせないようにしているのか?
例えば移民で保証されているのは、正社員待遇が多いが、日本人の場合は臨時派遣社員
扱いで募集をさせている。同じ能力と資格をもっているにも関らず、日本人の場合には、
寮の金額や家賃すら半額以上違うのである。ということは、これから我々国民は、外国人様を
厚遇するためだけに利用されていくというわけだ。それは外資の役員報酬が半額の免税状態
という実態をみてもわかる通りであり、移民系や外資系の外国人に対しては、税金の徴収対象
が日本人との差が大きく開いているということだ。

我々の国は外国に土下座をしても許されず、税金まで外資に獲られているのかという現状を知る
べきである。これが生長戦略だと民主党も自民党もぬかしておる。
政府は全国民を敵に回してまで、MITの奴隷に成下るつもりだろう。
だから外国人芸人が連日のように大麻パーティーと薬物バーティーを開いていても、逮捕すら
ほとんどされずに、のこのこと反日をするために「テレビ出演」させてもらっているのである。

すべては日本を潰すために。そして日本人の権限を完全放棄させるため。しかし国民は知能の
下がる番組を24時間流され、既に、化け物のレベルまで知性が去勢されているがために、
政府で何が起こっているのかも知ろうともしない。国民の大半は、チンパンジー程度の
芸能人を偉大な天使のように崇め、低俗な動物以下の芸能コメンテーターの愚論にしか興味を
懐かないように脳が改造されてしまったのである。これは海外でも同じパターンがおきている。
しかし、今国民は目覚めている。幸いなことに。後は国民が一致団結して、敵を潰すのではなく、
食いつぶすまで追い込むのである。怒れ国民よ。怒涛の如く!そしてMITを消滅させるまで
世論の力で捻り潰そうではないか。敵はすべての野党・与党の政党にいる。
その講演会や資金母体をすべて絶つ。MITという国際テロに勝つには、世論の行動で十分である。
またMITを引き込む団体や企業は、すべて運動の餌食となるであろう。それは国内だけではない。
全世界の規模まで引き込まれるであろう。世界の民衆は、MITの悪行を許さない。
黒人社会だけでも相当な反撃がMITにこれからは向けられるだろう。また東洋人種が動けば、
MIT系列の提携企業は、殲滅状態にまで追い込まれるであろう。さらに英米の罠によって
追い込まれているイスラム民衆がMITの資本階級に反撃すれば、メソニックとMITはこの世から
消えうせる。そこまでMITが世界の民衆を追い詰めた結果が、市場主義と構造改革の過ちの結果だ。
どの流れも既にそうなってきている。既に反撃をうけない方が今や不自然である。
全世界の一部の良心が、MIT計画を崩壊させ、市場主義や宗教貴族を狙いはじめている。
偽善者や偽善なクリスチャンもそこで裁かれる。

日曜日, 8月 03, 2008

少子化対策を促した太田弘子と東京知事は永久戦犯である。

◆国民は増税テロの意味を知らされていないが、政府が逆らえない、本当の裏政府が存在しているようだ。

まず増税の根拠がまったくないのである。少子高齢化で資金源が減るというのならば、
まず国家予算である「一般会計」46兆円が現在【86兆】円に増大した謎を説明しなければならない。
よって増税は必要ない。

この資金は、地方からぶんどれと命令していたMITの計画で搾取された国家資金である。
これは米国が命令しそれを小泉達がさせられていた≪小泉改革革命≫によって御老人の死体から
ぶんどった資金である。

この増大した資金は石原部隊の尖兵である外資族、東京都副知事の猪瀬が大きく関与している問題である。
地方から資金を分捕り、東京の裏貴族に資金を渡していたのが外資族の尖兵である猪瀬の役割であった。
猪瀬はサーチャー部隊として活動しており、政府に逆らう連中に監視員を送り込み、
行政テロを遂行させていたのは有名である。国有地の違法売買を計画し外資に売らせたのが
猪瀬の仕事であった。そして猪瀬の元の職歴と裏家業は、公安部にテロ組織指定されている
「元共産ゲリラ」のリーダーであった。

ということは、財政は倍増したということになる。
ではなぜ今、増税が必要なのかを、政府の貴族達は明確に理由を説明せよ。

しかし、ここでもっと大きな裏が存在している。それは、一般会計とは別に特別会計が
実在しているということである。この特別会計は「島津派」も大きく認めた事実だ。
その超大な資金規模が、なんと【368兆円】も税金から政府貴族に対して使われている。
この資金があれば、増税も30年間は必要ない。

またこの特別会計を解体して、国民保護と人口政策に利用すれば、違法に外国人を、
研修生という嘘の肩書きで奴隷として労働者を輸入する必要もなく、
この予算を少しだけ母子予算と介護予算に使えば、人口減少対策のための【ベビーブーム】を牽引する
火付け役をつくれるはずである。1兆円でこれらが簡単にできるではないか。
母子予算を15年間保証すれば、単身女性でも子供を作れる。そうすれば、直に少子化は止まる。

まず150億円を全国に配分し、離婚した独居女性に対し、単身女性の一人子を月千円で
保育所に誘導する。これだけでも保育が楽になる。そして次に、貧困家庭の所得負担を
軽減するために、政府が新たに安い単価で作った通常価格の国営マンションを建設することだ。
ここに月収20万円以下の子供連れ家庭や子供を作ろうとしている家庭を優先して入居させ、
月家賃を2万円前後とする。これだけでも直に子供達が増える。そして次に、人口の少ない地域
に風俗行政法を設置し、日曜・祝日はギャンブル場を運営経営してはならない、という行政指導を
行う必要がある。これで一市民がパチンコという洗脳ギャンブルの被害者とならず、安定した
地域行政が運営できる。これぐらいのことをしても、4700億円程度で済む。
ただし、この業種に対する天下りが一切なければの話であるが。(もう天下りは必要ない。
また役人特権階級の解体も必要である。)

次に、まず「対外」外国機関の行政を優遇する役人は、徹底して解雇してしまうしかない。
それは国益を損ねるからである。これだけでも年12兆円は国家全体で利益が出るだろう。
たとえば、●●外国人交流の機関から流れている資金の停止、また●●友好技術連盟に
流されている国家機密や特許情報を停止してしまえばよい。態々役人を天下りさせる
事業所を確保するために、●●友好交流協会という組織は一切必要ない。これこそが行政指導の役目である。

このような無能無策の組織弊害で、国家特許が年間10兆円以上も抗日機関に流れている
ではないか。このようなバカまねをしている組織は、海外には一切ない。これは土下座外交
のなれ果てであり、ただの奴隷外交である。健全な国家体制こそが、本当の隣人の役目で
ある。特許を垂れ流した資金で日本の資産が買われているという現状を我々が暴露すれば、
国民が大いに驚くだろう。また在日朝鮮人の違法入国者が日本人オーナーを擬装して雇い、
巨大不動産を運営しているのも国家違反である。その脱税資金が対日テロ組織の資金に流れ、
世界中に反日を垂れ流しているのであれば、これほど有害なものはないだろう。

(朝鮮の反日運動は、米国イスラエル人経由のタイプと、北朝鮮民族派と韓国派らが、
自ら行っているタイプと、中国系の少なくても4通りが存在している。)

金曜日, 8月 01, 2008

★★★★移民法で日本を崩壊させようとするキリスト教徒の組織

最近日本の情勢が急変しつつある。それはキリスト教徒の反天皇派の動きである。
現在日本と韓国のカトリック勢力は、韓国の北系二重スパイ組織の運営や北朝鮮主体思想マルクス派
を率いており、YMCA系の内部に繋がる天皇暗殺機関を含むカトリック勢力らの国際思想テロ運動が
活発になってきている。

自民党【中川秀直】達は今回、テロ組織を日本に流すための「移民法」の早急な立ち上げを計画している。
その前衛支援組織が【外国人材交流推進議員連盟】である。
このバックボーンはキリスト教マルクス派含む、北朝鮮ロビイストの組織で作られている民間機関である。
特に注意なのが、【北朝鮮難民基金】に編入されている【キリスト教テロ組織】、カトリック司教派が関与している
ということである。

この組織は、北朝鮮のテロ組織を20年前から入違法国させている【広域機関】であり、善意活動とは
「別」の思想活動を宗教活動として行っているケースがある。それは北朝鮮民族派(抗日戦線部)が
深く関与している組織でもある。また在日華僑のテロ組織も大きくカトリックとプロテスタントを通じて
関与している有様である。

そしてこれを全面バックアップしているのが、この入官管理局にいた【外国人材交流推進議員連盟】の
【坂中英徳】である。

この人物が「中川秀直」ら北派組織の親分となっている。もともと中川秀直は、北朝鮮系のマフィア系暴力団系と
密接に関与している人物で、そのバックボーンが管理局を支配していたこの人物達である。
この背後関係には、金正日の息子が入国した時に手引きしたスパイなどもいるだろうと思われる。
それを手引きしていた連中のひとつが宗教運動と合体した【外国人材交流推進議員連盟】である。

この組織はカトリック司教協議会のテロ組織である「外キ協」の組織のひとつであり、
言わずと知れたカトリックの思想テロ組織の内部機関のひとつでもある。また近隣団体でもある。

「外キ協」本人達は、「外国人テロ組織」の「指紋捺印」の拒否などを掲げている広域思想テロ組織であり、
世界中の民兵組織の入国を手引きしている。それらは全て抗日的対日機関であった。

また、日系ブラジル人帰国者に対しては、日本文化の教育や同化を妨害するために「再洗脳」する
「基督教協会」なども設置しており、その目的は、宗教団体に擬装した【広域テロ組織】といえるのである。
これは日系人から基督教の思想が薄れないないようにするための、カトリックやプロテスタント勢力の
洗脳プログラムである。在日ブラジル人達もこのような再洗脳教会に連れて行かれる事に対して、
奇妙だと感じている人たちもいるという。よってカトリック勢力が普通の組織ではないことがわかる。
これらの民族的自由を奪う宗教行為に対して、国民も問題を提起する必要があるだろう。
カトリック勢力は、日系人が神道精神や仏教精神を持つことに激しい抵抗を見せている。
なぜここまで人の精神にまで深く介入してくるのか?

またカトリックの外郭機関には、ナイジェリア系・アルカイダ系組織と繋がる組織もどうやら
海外にあるらしく、この外国人移民政策の真相の裏は、日本をテロ組織の居住地区にしようとしている
可能性が特に高い。また在日朝鮮人達も、ここに20年前から結集している。またキリスト教マルクス派である
「解放の神学」を使った国内クーデターであるのも間違いはない。キリスト教とは本来、マルクスが
キリスト教徒であり、ユダヤ・タルムードと、この基督教の解放の神学を「共産原理として導入」した。
その結果、基督教とマルクス派が生まれた。この思想の流れを左翼側は「マルクス兄弟」と定義づけている。
(共産主義の設立には三つの宗教思想が絡んでいる。そして英米の結社がそれを促進した)

この中川秀直らに日本解体の指令を出しているのが、このキリスト教を扇動している【坂中英徳】らである。
この人物と政界の役員80名の思想の根拠と真相は、日本解体を狙った「キリスト教 神学」の
実現であると推測する。基督教の洗脳神学には、他国民との共生思想というのがある。
それは古代基督教が世界に布教をするために、他国に潜入をするために現地人に対して
「受け入れなさい」という洗脳文句を利用して他国民を入国させていたというテロ活動が事の発端となっている。

元々基督教の法王自身がユタヤ人であり、それを隠してマラーノ勢力を海外に潜入させて海外の行政を
ユダヤ人系移民が「乗っ取る」ということをしていたために流行った一種のテロである。
また末端信者の大半が、実はユダヤ系がバチカンを支配していることを一切知らされていないため、
知らずに利用されているのである。バチカンが嘘をついているのは既に世界的常識である。

この男性の著作を確認したところ、やはりキリスト教の「救済思想などに近い」思想理念がたびたび
観察できる。またこの人物の出版社もやはり【リスト教系の組織】である。そしてまた強力な
北朝鮮ロビイストでもあるのだ。こういう人物が国政に関与しているのである。
最近問題となっているのが、北朝鮮聖地化運動である。これを計画しているのが、韓国の偽右翼
機関である統一教会である。

この男性の言い分は、日本の「少子化を防止」すると宣言しているが、実際この男性達の活動では
少子化について語られていることはなかった。逆に、日本型の「移民国家をつくる」と宣言しているのである。
またこの男性達を率いる女性ゲリラ機関もまた、北朝鮮ロビイストの出入りする「辛一族」の支援者であり、
そこが男女共同参画に結集している。

さらに在日朝鮮人の重要な思想運動の一つに、【日本国民マイノリティー化運動】なるものが実在している。
これらは、抗日議員として立候補した「在日朝鮮人」のキリスト教徒である「ムクゲの会」の設立者である
基督教徒の在日朝鮮人達も外郭機関として関与している。このムクゲの会もまた天皇を狙っている
活動家である。この聞きなれない「日本人マイノリティー化」運動なる実態は、在日の権利を要求
するといった政治運動ではまったくない。日本人という民族の少数化を狙ったジェノサイド運動である。
この組織の中には、日本人の活動家も含まれており、色々な組織員を宣伝部員として
動員している。その有名人の一人には「カン・サンジュ」、「パク・イル」、「シン」などの一派も出入りしている。
そしてまた北朝鮮機関のメンバーには、heburai系の民族機関とも接触している機関員達がいる。

そして最近、奇妙な情報をあるサイトで拝見した。それは、今年流行した混合薬品自殺についてだが、
この自殺方法を裏で広めていたのがメソニックCIAの運営する読売系列の日テレに多く出演している、
香山リカなる謎の医学者である人物であるという噂が出始めている。この情報を提供している
そのサイトによると、この人物は医師であるかのようなコメントをしてるいるが、実際は医師登録が
実名でされておらず、どうやら北海道の漁港の街に在籍していた人物であるという。
そして登録名は二重になっており、日本人では出来ない「通名」登録となっているというのである。
これは学歴詐称なのか。よって医師免許法違反にも抵触している可能性があり、韓国人では
ないのか?という噂が広まっている。もしそうだとしたら、奇妙な偶然がここに同調する。
もし彼女がもし基督教系であり在日系だとしたら、この自殺ブームを扇動した理由がみえてくるだろう。
ただし、この女性については、まだあくまでも「仮定」とする。少子化を煽るために、切支丹達が
青少年に自殺サイトを巧妙に広げていき、抹殺していた可能性も捨てきれない事実なのである。

こうして在日朝鮮人達は公然と「日本人マイノリティー化」運動を行っている。
それと同時に定期的に自殺サイトが立ち上がり、基督教徒達の呼びかけにより、一般人の
無垢な子供達がネット上から自殺扇動を持ちかけられ、次々と自殺をしている。
昨年基督教のために自殺をしようという音楽である「千の風」が流行した。
この音楽と同時に、一斉に巧妙な化け学を使った自殺扇動が動員されている。それが硫化水素自殺テロ
であった。

さらにこれらの活動が子供達の粛清を狙った広域な自殺扇動テロだったとしたら、日本人を
粛清するといった在日達の運動と繋がるだろう。もし香山氏が在日だとして、日本人を粛清
していたのならば、これは巨大なテロ組織の内部に繋がる空前の公然殺人となるだろう。
しかしこれらの実態を公安部や警視庁が確認したとしても、基督教勢力の公然テロに
対しては何も対応は出来ないだろう。なぜならば、オウム事件の時も、何も出来なかったからである。
あの事件の時、破防法を公安部の菅沼氏が提案したが、政界のフクマデンによって事件は
隠蔽され、破防法を適用してはならないという暴挙に宗教界が動いている。その妨害した連中の繋がり
も実は広域活動家達ではなく、もっとミクロな連中の手によって謀略が成功したと言えるのである。
当然そのバックも基督教系が絡んでいる事件だろう。さらにその裏が菅沼氏が警告する組織
のメンバーとなっている可能性が高い。こうしたことからして、在日達を扇動しているリーダー各
の中に、クリスチャンの支援者が暗躍しているという裏を察知すべきである。

日本国民は早急に、これらに便乗した民族テロに飲まれないようにするため、
まず日本人の子供達を守り、子供を最低でも二人はつくれるようにしなければならない。
また、女性達を食い物にするアダルト組織や風俗雑誌に対しても、強力な規制を検討する次第である。
***********************************************
まずそこで、資料を幾つか掲載しておくとする。以前掲載した「政治家達の裏帳簿」の
メンバーと抗日テロ組織の議員や組織が共闘している事実がわかると思うが、
こうしたことは見逃すと、確実に国家に被害が出るであろう。そのことからして、十分対処する次第である。
まず、某掲示板に掲載されている文章を掲載。

***********************************************
◆中川秀直 統一協会・集団結婚に祝電
2006年6月に、統一教会の集団結婚式(天宙平和連合祖国郷土還元日本大会)に
祝電を送った事実が報道された。

◆愛人への捜査情報漏洩問題
2000年、写真週刊誌等に中川が愛人(とされる女性)と一緒に撮影した写真やビデオが
掲載され、内閣官房長官辞任に追い込まれた。

◆中川自民党幹事長の愛人への覚醒剤事件警察情報漏洩疑惑。
第150回国会 内閣委員会 第2号 平成十二年十月二十六日(木曜日)。
○長妻委員 〔略〕あなた〔中川秀直〕とその愛人だったと言われている女性との電話での会話、
これがテープにあります。読ませてもらいますと、 あなたが「ともかく、なにか、覚醒剤で警察も動いているよ、多少」、
女性が「私、でも、やってないです。だから来ても、全然関係ないです、私」、
そして中川さん、あなたが「警視庁の保安課が動いているから。覚醒剤が確かにあるよ。本当に……」、
女性が「エッ、どう言うことですか」、
中川さんが「いや、君の関係を内偵しとるちゅうんだよ」、
女性が「そうですか。エッ、それはどこの情報ですか?」、
あなたが「それは警察情報だよ」、女性が「それは先生が調べた情報ですか」、
中川さん、あなたが「そう、私の方の情報だ」、女性が「私、でも絶対そういうことないですから」、
こういうような話が、あなた、されているわけですよ。
本当に決定的な証拠がこれだけ出ていながら、全くしらを切る。
それは国民の皆さんが、これだけその疑惑が続いて、ずっと続いている。
本当は、みずから中川さん本人が疑惑を晴らす説得力のある御説明をする、
これが疑惑を打ち切る本当の最善のことなんですよ。
ttp://kokkai.ndl.go.jp/SENTAKU/sangiin/136/1058/13606061058002c.html
(公然と麻薬組織の繋がりがある人物が辞職せず、議員をしている日本は緊急事態である)

◆国民新党 糸川議員 脅迫事件 概略

南青山3丁目の土地をURも所有していた (当時中川秀直は国有資産を売却すべきだとはりきっていた)
        ↓
外資 サーベラスに激安で売ろうと企む
        ↓
国民新党糸川議員が国会で追及
        ↓
サーベラス副社長、大野元防衛長官秘書、山口組が同席の上、糸川議員をスナックに呼び出し恐喝(殺すとも)
        ↓
財政改革研究会会長の中川秀直の名前が上がる。

ヤクザと中川しゅーちょく (生取材音声ファイル)
http://ime.nu/great.mailux.com/file_view.php?id=UP4663C83FB869A


◆日本、移住労働者と連帯する全国ネットワーク、自由人権協会、
日本カトリック難民移住移動者委員会、ピースボート、入管問題調査会、
TAE等が関与。

◆外国人政策研究所
http://jipi.gr.jp/syokai.html  「理事:河明生(かわ・めいせい)」
[略歴] 1963年 在日韓国人二世として東京大田区に生まれる
1996年 神奈川大学大学院経済学研究科博士後期課程修了
2001年 日本国籍取得
1963年 在日韓国人二世として東京大田区に生まれる

◆中川秀直はNPOへの寄附を税金から控除しろとかまでいってたからな。
「特定の」支持者に合法的な脱税をさせるつもりなんだろう

◆在日コリアンの日本国籍取得権確立協議会
http://members.jcom.home.ne.jp/j-citizenship/

◆さすが売国清和会
統一協会は伊達じゃない
だから最初っから言ってるじゃん~、森派清和会は成り済まし似非右翼の集まりだって
騙されてるんだか、初めっから工作員なのかは知らんがその手の輩は多いのう。
日本人に対しては少子化加速策=若年層の貧困化と非正規雇用化を煽っておいてこれだ
そういやあ中川は政治資金をMK青木のやってる信組で運用してたんだっけ。
何度も言うように表向きの言動で騙されてたら国を丸ごと乗っ取られるぜ。

◆自民党「日本型移民政策の提言」
6月12日付で自民党 外国人材交流推進議員連盟の出した日本型移民政策提言
「世界の若者が移住したいと憧れる国の構築にむけて」を読む。日本型の移民政策とは育成型移民政策である、
という理念のもとに提言される政策は、日本語を学び、日本文化と共存できる外国人を「獲得」するのではなく
「育成」し、日本に定住してもらおうというもの。高度人材を途上国から奪いとっても平気な顔をしている
欧米の政策とかなりそのアプローチが異なる。移民増加を望む製造業者や農家のみならず、
移民増加によって不自由は被むらないが、経済的な恩恵を受けるであろう中の上、それから≪上流層≫の
支持もえられそうないってみれば「品格」のある移民政策である。
移民国家と日本の提言する移民政策の違いはそれぞれの国の政府間開発援助の戦略の違いと似ている。
JICAとUSAIDの援助政策の違いのような、なんというか日本の「相手思いの姿勢を見せたい」ところが
反射していみえる。そして日本にやってくる大分部の労働者が「思いやり」という言葉に反響できる
アジアの国からやってくる。しかし、思いやりのある画一的な移民政策を打ち出しても、受け入れ過程で
外国人の給与が日本人のそれより明らかに低かったり、職場で差別されたりするようであれば、それのどこが
「育成的か」と疑われてしまうだろう。そうならないためにも、国籍や民族を理由とする差別を禁止する
法的措置がとられるべきであるし、職種別の最低賃金などを定めるべきである。それによって
日本人労働者の賃金の低下も防ぐことにつながる。


◆外国人政策研究所を支援していると思われる「debito.org」の管理者の情報を
関係者から入手した。このサイトは、坂中を支援している白人男性の支援者といわれている。
サイト名は英国系混血系であるデビッド系統の名称をつけている。
実名はScott Hards(スコット・ヘッド)もしかしたら、ベンジャミンとも接触したことのある
スパイかもしれない(憶測)。この男性は日本に滞在する写真家であり、広域活動を
している者であるという。日本人との接触率もひじょうに多く、色々な分野の人物と関係がある。
(ただし、同姓同名の場合かもしれないので、信憑性はまだ未確認である)

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(政府のクリスチャン達は、こうして詭弁をたらしているが、実質外国人労働者も奴隷
ではないので、最終的には同一賃金を求めて裁判を世界中で申請している。

ということは、安い労働として奴隷輸入してるいようなもので、後日、国連から賃金回復を
求めることによる「袋叩き」工作に利用されることは明白である。また自民党と民主党のこれらの
移民国家設立の提言の説明には、意味不明な論説が多く、日本国を外国人によって支配させ
ようとする国策テロが見え隠れしている。

これを扇動してるいのが、教会周辺に拠点を構えている国際テロ組織の連中達であるのは
明白であり、自民・民主による、共同テロであるのは間違いがない。もしこのような政策をとれば、
国権発動力が皆無に等しい国となり、日本国はテロ組織の巣窟となるだろう。そして中国の要人達が
発言した一説の「日本国は近い将来歴史上から消える」といった趣旨の発言通りに、
物事が用意されているということになる。
はたして、国民はこれでいいのだろうか?外国人に蹂躪され、毎年のように日本人種は世界中に
土下座を強要され、時には性的道具になれと日本女性達は在日や外国人たちに強要され、
従わなければ過去の責任だという恐喝により殺されていく。
そのような国にと朽果てることに日本の左翼や保守、また政界の幹部達は黙認する気なのだろうか?
この外国人政策研究所の人たちは、毎回大嘘を言っている。それは人口が少なくなっているという
詭弁である。ではなぜ、少子化達作のための支援や、児童福祉手当ての廃止を始めたのだろうか?
逆に外国人に対する「手厚い資金」の追加や「補助政策」は次々と検討しているにもかかわらず、
まるで政府は、日本人種に対してだけ強力な圧力を加えているかのように見える。

いや、意図的にそうしているのである。例えば、苦学生に対する補助金は前面カットしたが、
その浮いた資金は全て外国人留学生に数倍上乗せして渡されている。在日中国人の資金だけ
でも相当な金額が横領されている。一円も税金も払っていない抗日国家にはどんどんと資金を流す
政党なんてどこにあろうか?。(中国内部にも国際資本の勢力が存在しているという意味で解釈するとする)

政治家達は日本人を殺すことには余念が無いくせに、テロ組織や反日組織に権利や資金を渡すには、
湯水の如く国家資産を追加して譲渡している。このような国策テロに対して、日本の異常事態をもう終わりに
しようではないか、国民の皆さん。
クリスチャン達は戦時中、日本人を300万人戦死させたことにも満足せず、今度は基督教徒達が
日本人種を叩き潰そうとしている。このような攻撃に対して、国民は鈍感で何も察知していない。
しかし、そのような危機感の欠如した者は、確実に餌食となるであろう。

国家を守れるのは国民だけである。また国家を微塵に破壊しようとする者は、
全て聖書繋がりの一派である。