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地震は予知できる。東電は無能

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土曜日, 3月 22, 2008

★★★チベット国を植民地にした中国共産党政府の裏

現在チベット国は「中国共産党」の手によって植民地にされている。
その元凶には幾つかあるが、中国国民党と中国共産党の思惑があるためである。
そして何を隠そう、この中国人によるチベット国に対する「大虐殺」と国連憲章違反の「植民地運動」は、全世界の国際資本家達が進めている国際共産化運動の一つである。中国は世界的なバッシングを受けているにも係わらず、この何故国家犯罪が国連では裁かれないのかという疑問は、国連そのものがただの「犯罪貿易と世界共産主義」を「守る」ためだけに存在しているというところに集約されている。これらはユダヤ機関と基督機関も深く関与している事実であり、その一つを今回は掲載してみよう。その疑問は以下の通りである。もし身の危険性があるのならば、チベッド人は日本に亡命すればよい。そして日本で機関を増やし、そこからチベットを汚染した世界共産主義を、逆に粛清していけばよい。チベットに永久の繁栄あれ。オリンピックも大気汚染が酷すぎる。あれでは選手が呼吸しただけでも「ドーピング」反応が出てしまって競技にはならない種目が出てしまうだろう。五輪ボイコットは民主化のための抗議でもある。これを批判する日本民主党のリベラリスト海江田議員は、万死にあたいする愚人であろう。人類を冒涜した発言の数々に、人間性の知性がまったく感じられない。
(ここで一つ。中国共産党と国際資本家の闇の経緯を説明する)

◆世界の一般世論ではあまり知られていないが、
【中国の共産化を促し、中国に資金協力して共産化を促したのが】、何を隠そう、海外の【国際資本家】達である。その中でもとりわけ共産化を促したのが、イギリスの情報機関と米国の資本家達である。イギリスは現在、チベットの政治組織を支援しているかのようにも見えるが、実際はそうではない。イギリス諜報部SISに属している白人系の偽ユダヤ人である「キッシンジャー」は、中国に巨大な地下組織をもっており、そこで莫大な資本を稼いでいことが、世界ではあまり知られていない。これらは現在も完全に癒着している。また中国初期頃の時代、共産党は二つあった。一つは中国共産党。これは現在の中国共産党である。二つ目は、台湾に進駐して国を支配し、台湾国の独立を妨害している不法移民である中国の「国民党」である。

前者である「中国共産党」の初期の資金源は、全てアメリカとイギリス経由の資本国家の財閥が提供し、共産党を支援している。そしてあの有名な文句である「宗教は麻薬である」、というフレーズとスローガンは元々、ソ連を共産化させたユダヤフリーメイソンのメンバーであった「カール・マルクス」こと【本名モルデカイ・マルクス】らが提唱した文句である。それを毛沢東らが引き継ぎ、国際資本家の支援で中国を共産化して「中国人を家畜化」したのである。またこのスローガンを主軸として毛沢東らが、チベット国を麻薬国であるとスローガンし、勝手に侵攻作戦を立ち上げ、植民地としたのである。そしてチベット国は武器を持たない民族ゆえに、中国人らの凶悪な軍事侵攻により、50年以上も壮絶極まる虐殺をチベット人に対して行い、現在も殺しつづけているのである。チベット国は過去に5回にわたるチベット人大虐殺を決行している。一つは毛沢東軍によるチベット人狩り。二回目は共産軍による女性や子供の虐殺と公開処刑。三度目は女性にチベット人が生まれないようにするためにする強姦と強制の避妊手術。四度目は、チベットの「ラマ」(無抵抗の仏教僧侶のこと)を強制誘拐し、街頭などに連れ出して、「ラマ専用」の処刑台に縛り付けて鞭打ちで公開処刑を行うといった虐殺拷問である。次に行ったのが、寺院に対する破壊行為とラマ思想の破壊であり、共産化プログラムの施設に拉致し、思想を洗脳で共産化しチベット人の心と文化を破壊するという作戦であった。最近では、チベット人僧侶らが中国人民軍の最新ライフル銃の射撃標的にされ、、山岳越境をしていたチベット人をハイレンジから狙撃して射殺を楽しむという作戦がされていた。この他にもまた数百の虐殺と強姦を続けている。そのためチベットの最高指導者達は亡命政府の立ち上げを余儀なくされ、ラマ達関係者に対する印象教育では、中国国内では「悪魔」であると中国人民と漢族達は教育を受けている。
このような中国共産党の横暴が、何故国連で裁かれないのか?という疑問がわくと思われるが、その元凶は以下の資料として掲載しておく。
◆1◆中国共産党初期の資金減は「麻薬」の貿易であったという。ここには米国とイギリスを中心とする「アヘン」貿易の実態が見え隠れしている。麻薬の密輸売買で最も利用されたのが、上海を中心とした白人の秘密結社であった。アメリカの資本家がそこに集められて、アヘンを中国で売りさばく密輸が行われていた。これは完全な事実である。その一つが、アメリカ大統領の一族である「フランクリン・D・スーズベルト」の麻薬貿易機関である。それ以前にはイギリスとの「アヘン戦争」があったのはいうまでもない。アヘン(麻薬)が中国で流行り始めた時期は(1729年)頃から盛んになり、これを当時「清」皇帝であった雍正帝らがアヘンの吸引を禁止にした。しかしイギリスはこの時産業革命の原材料の」支払いとして銀で行っていたが、中国では変わりに「アヘン」を吸うように支払いの対価条件を変更していた。これに激怒した清帝国の道光帝達は英国に対して「アヘンの」販売を止めるように忠告したが、英国はこれを無視。そしてアヘン戦争となったのは有名だが、以降大陸側にいたユダヤ機関が、世界共産主義の設立に向けてアジア人の国々を共産化し間接支配するために、中国に多数の国家間ルートをつくり、よって共産化を促した結果、中国共産党主席「毛沢東」政権が樹立させられたのである。以後「文化大革命」による【農民支配】や他国の国体思想を破壊するために行われた「造反原理」運動が国策として行われて次々と近隣諸国を共産化するために小国を植民地化し、これを「自治区」とした。この運動を支えるために中国共産党政府達は米国とイギリスの国際資本家達から莫大な資金を提供され、その代替資金の換金には、中国共産党が製造した「アヘン」が使われ、事実上の共産党政府は国民を麻薬漬けにして、またアヘンを国外に密売し、これを共産党運営資金として保持・誇示していた。これらは海外手の白人資本機関らが行った国際政策であった。そして中国共産党は外貨獲得の資金源として麻薬を製造しこれを収入源としていた。

◆2◆中国の共産化は、大まかに二度に別けられて計画されている。
●一つ目は、中国の共産化を促すために海外資本家達が中国人を麻薬漬けにして思想を破壊し、「国体の弱体化」を謀ったことである。●次に共産党リーダーを設立するために、国際資本家達の資金提供と国体破壊技術を中国人に取り入れさせ、毛沢東という仮想リーダーを作り出すことにあった。この技術は以降、北朝鮮でも同様のプロジェクトとして導入され、現在の北朝鮮が作られた。●また近代化の途中であったこの当時は、ソ連と米国とイギリスらがロックフェラー財団のセンタービルの地下室を利用して、実は3加国が協定していたという事実があった。そこにはイギリス諜報部の「SIS」、米国CIAの母体であった共産主義機関【oss】、ソ連と手引きしていることを列強国側は隠蔽するために、日本とソ連と米国に設置していた「ロックフェラー財団」が支配している機関【IPR】などが仲介して作戦を行っている。また「IPR」という機関の資金提供者もロックフェラー財団とJPモルガン系である。さらにこの作戦は全て「基督教」達が率先して行っていた計画でもあった。IPR(通称.太平洋問題調査会)は、全てキリスト教を中心にして行われている。主に宣教師・牧師・その信者が共産化を広げるための機関員として積極的に活動している。これは現在も然りである。
◆3◆中国共産機関は国際銀行家の支援により勢力が拡大し、1928年には中国「紅軍」が、侵攻によって支配権を拡大し、その支配権内での広域取引(現在の規模で、規模で364万ヘクタール)3万6千400キロを生産カロリーベースとして麻薬を製造し、北京政府は101ヶ所の麻薬工場を建設・創業して、ここでの製造量は世界の70%を担っていた。これらが外貨と取引されるように以降はなった。これら中国共産党の資金源として今度はヘロインの製造にも着手し、ヘロインの製造方法は、ドイツの製薬会社であるバイエル社が開発した手法を中国共産党側が取り入れ、大規模な製造工程に取り掛かっている。このヘロインと麻薬は香港を中継貿易地として機能し、英米の麻薬秘密結社である「ホンポン」の暗殺機関である上帝会、天地人などの三合会を中継し、欧米がこの区間を間接支配していた。イギリス領であった香港はこうしてイギリスの麻薬取引の密輸拠点として開発され、これらは観光都市に偽装して行われていた。
◆4◆さらに、イギリスのSIS部隊の機関員でもある米国のキッシンジャー達は中国内陸部に自らの国際会社を設立した。キッシンジャー達は国務省退職後にアメリカノ国際通貨ドルを発行して、そのドルにつけた利子で財閥の利益を確保しているヨーロッパの黒い赤い貴族であるロスチャイルド財閥(通称・赤い盾)の親戚であるキャリトン卿とともにキッシンジャー達が中国に会社を設立した。企業名は「キッシンジャーアソシエイツ」という。この機関は国際取引利益を速やかに確保するため、米国との会社での主要取引を結び、各社と契約を結んだ。その会社の社長には、ブッシュ大統領の国務副長官である「ローレンス・イーグルバーガー」、さらに、会長にはブッシュの国家安全保障会議議長であった「ブレント・スコウクロフト将軍」を任命した。この時キッシンジャーらは、中国ベンチャーズという企業とともに中国国内での大規模な商業取引に係わるようになり、中国国内で大規模な商業活動を強烈に展開している。この前後に中国では反共産党運動が盛んになり、ある事件が勃発する。それが【天安門虐殺事件】である。この天安門事件では、自由を求める学生達によって抗議デモを天安門広場でデモり、それに対処した中国共産党軍部は学生達を無差別に射殺し、また抵抗した学生を戦車で大量に「生きたまま轢殺」すという虐殺を展開する。この事件は日本でも取り上げられ、潰された学生の遺体は隠して報道され、後日民主化運動家機関の写真により、完全な虐殺だと判明した。この事件を当時のブッシュ一族とキッシンジャーがこの事件を堂々と擁護する運動を展開した。この時プレスコットブッシュ達は共産党政府要人に宛てて公式なコメントを残している。この事件を擁護する切欠は、当時中国に大規模な建設投機を行っていた「キッシンジヤーアソシエイツ」達らが、その会社の利益を確保するためにこう発言をしていてる。「豪華な不動産の投機にいささか干渉するものではない」と説明している。このプレスコット氏はブッシュの弟である。

●さらに驚くべき発言がこの後に待ち受けている。中国の独裁者であった鄧小平(マスコミのメイソン達は鄧小平を穏健派の庶民はと捏造)は、学生に対する虐殺で以下のとおりに虐殺を公式に【自慢】している。それは以下の宣言である。
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⇒「鄧小平より」「最近の反乱は我々を大いに啓発し、我々の心を爽やかにしてくれた。社会主義への道なくして、中国には如何なる未来も無い。そして中国に未来がなければ、偉大なる中国と合衆国(アメリカ)、ロシアからなる【世界権力】(秩序)の鼎立(ていりつ)もありえない。アメリカ人にわたしは告げる、中国の最大の資産はその安定性にあるのだ。**************************************************

この天安門虐殺で宣言した鄧小平達はここで明確に「三大鼎立」というスローガンを発表している事に注目しなければならないのである。この三大鼎立の意味とは、世界を支配している【新世界秩序】が、世界を共産化することにより、全世界を支配するということが宣言されていることである。さらに、これらの計画の中には、明確に米国を共産国家であると宣言しており、またそれは資本主義を隠れ蓑として国家運営がなされているという事が説明されているのである。日本の洗脳的一般教育で育った世代には理解し難いこの事実は、スパイ機関の本当の意味を露呈させる意味となっている。しかし世界と米国を見て欲しい。米国の新保守派といわれる連中の元役職は、戦時中から戦後一環して全て偽装されていたということを知らなければならない。当然米国市民もである。米国の新保守派の連中には、必ず強力な共産主義者が存在しており、またそれは資本主義の正体でもあるということを知らなければならない。資本主義も社会主義も共産主義も全てが、あのユダヤプロトコールで計画されている世界植民地の一つであるということを。またこれらの三大経済主義の全てが、白人のニセ「ユダヤ教徒」と「基督教徒」達による、世界戦略であったということを。
※そのユダヤプロトコールにはこう書かれる。
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【b-2-1 シオンの議定書 第一議定】権威の仕組みが薄弱で法律が空疎であり、リベラリズムの乱用により権利を乱発し支配者たちが脆弱となった国家ならどんな国でも、私は新たなる権利を行使できる。強者の権利によって打撃を与え、既存の秩序と法規の一切を粉砕し、すべての機構を再構築し、リベラリズムの中で放棄されてわれわれに残された彼らの権威ある権利継ぐ王者となる。
飲酒で馬鹿になりアルコール漬けになった動物どもを見よ。自由が彼らに節度なき飲酒の権利をもたらしたのである。それはわれわれやわれわれ一族の歩む道ではない。ゴイムはアルコール飲料に酔いしれ、彼らの若者たちは因習陋習とごく若いうちから性的堕落に痴呆状態となって成長する。その性的堕落は、われわれの特別な代理人。富豪の邸宅の家庭教師、下男、女性家庭教師によって、書記その他によって、しばしば【ゴイム】の娯楽場にいるわれらの女性たちによって手ほどきされた。彼ら代理人の最後に、私は、頽廃と奢侈に他の者たちを引き込む尖兵である、いわゆる「社交界の貴婦人たち」も入れておく。
自由という言葉の抽象性のゆえに、われわれはすべての国の群集に、彼らの政府は国の所有者である人民のための豚小屋の番人に過ぎないのだ、番人は破れた手袋のように取り替えていいものなのだと説きつけることができた。
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ここで書かれている「ゴイム」の意味とは、全世界の「大衆」即ち、非ユダヤ人と世界秩序の世界共産化運動に身を投じていない支配層下を意味している。これらは全世界の人種をターゲットにした独裁経済主義による人口統制の管理を意味しており、その統制下では、一般大衆を人間とは指定しておらず、明確に「豚」であると説明をしている点にある。それを支配させる代理人が「書紀長」であり、また資本主義国の鼎立を創設する役人であると説明もされている。これらは人間同士を差別し、資本家が市民・国民を豚として管理することが、世界支配という名を隠した世界秩序に相応しいということの裏返しでもある。また共産主義者の書記長による国民という名の豚の管理を、明確に宣言したものである。共産主義と資本主義は、本来ユダヤ教徒達が作った国体主義である。イスラエルでは共産主義を「キブツ」といい、アメリカではコミンテルンと言う。しかし、ここの両者は何れも、「ユダヤプロトコール」で書かれている世界支配のための国際戦術であったというのが本性である。

【b-2-3 シオンの議定書 第三議定】
権力を追い求める者たちを煽動して権力を誤用させるため、われわれは、すべての勢力を相対立させ、独立を得ようとする自由主義傾向を鼓吹するように仕向けてきた。この目的に向って、われわれはどんな形の企てでも指嗾教唆し、あらゆる政党に戦闘準備させ、どんな野望の目的をも権威に対して向けるようにさせた。
われわれは、労働者にわが戦列・・社会主義者、無政府主義者、共産主義者・・に加わるよう提案し、振りかかる圧迫から彼らを救出する救世主を買って出る。われわれは、われらがメーソン員が言われなく唱えた(人類団結という)兄弟の定めどおりに、一貫して主義者たちを支援している。貴族は、法律によって労働者が提供する労働の恩恵を受け、労働者たちがよく食べ、健康で、強壮であるかどうかに関心を払っていた。われわれは全く反対のこと・・劣化、ゴイムから生命を奪うこと・・に関心を寄せている。われわれの権力は、労働者の慢性食料不足と肉体的虚弱を必要とする。ゴイムはわれらの専門家たちの助言なしには、考えるという習慣を失ってしまった。ために、彼らは、われらの王国が実現したあかつきには、直ちに採択しなければならない必要欠くべからざることが見えない。今日、われわれは多国家にまたがる勢力として無敵である。何者かが攻撃しようとも、われわれは他の国家に支援されるからである。ゴイム人民の底無しの無気力さ、権力の前には腹這いになって這いつくばるが、弱者には無慈悲、他人の過失には厳しく、罪悪には寛容、自由社会制度の矛盾は認めようとしないが、思い切った専制者の強圧に対しては殉教者のように耐える。
(某文章を掲載)
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また「基督教徒=メイソン=ユダヤ」は、世界支配の構図を創設するにあたり、キリスト教徒を流行らせるという意図がはっきりと説明されている。国民の皆様、現在日本でも何か思い当たることはないだろうか?そう、昨今もてはやされている特定の流行には、巧妙に基督教徒の洗脳が仕込まれているということを。例えば今月放送された東京大空襲の番組が二本放送されたが、その何れも基督の思想を流布した番組であったということを。特に注意すべきは、日テレで制作した東京大空襲の番組である。この番組の中では、非基督教徒は死すべし、という意味が暗黙に含まれているようにも見えるシーンが幾つか含まれている。その中に、基督の教会の映像が「ピンポイント・パン・サブリミナル」という洗脳手法が意図的に仕込まれているようにもみえる。ドラマの中で、数回基督の施設が挿入されており、それがピンポイントで展開されているという事を。また愛知地域(愛知県の地域)で制作された番組の大半が、実は切支丹向けの放送になっていることや、その定番である洗脳アニメやドラマ、また沖縄を中心とした基督教徒の歌手などなど、信じられないくらい巧妙に、日本国民に基督教徒達が洗脳を施していることに注意せねばならない。そしてそれらの大半が、国民を殺すために組織された大衆向けの煽動カルトであると察知さねばならないのである。
基督教徒は一見して「聖職者」の弱者に見える。しかし世界の支配層を観察すると必ず世界の虐殺戦争や紛争陰謀には基督教徒達がとてつもなく深く関与しているという事が判明している。日本の超富裕層も観察して欲しい。まず大半が昔からの基督教徒の一族であるということを。また北朝鮮を翼賛する日教組の教員一族にも切支丹は多い。さらに医者、弁護士、政治家となると、その数はさらに多くなる。そしてこの全てが、保守に偽装しており、世間では愛国者顔しているということである。感の優れた若者達はすでに察知しているかと思われるが、日本の保守派達が国民を助けたことがあるだろうか?否、全ては情報が漏洩するまで実は隠蔽しているというケースが多い。拉致事件はその典型であり、経済対策の失政もそこに原点がある。特に注意してほしいのが、国民に格差と貧困が素晴らしいと宣伝している連中の「100%がクリスチャン」達であるという事を知ってほしい。自民党で格差は無いと連呼した議員の大半が基督の宗教徒である。また左翼的運動を行うリベラル派の中にも、なぜかクリスチャン達が多く存在している。日本民主党左派もまたその典型である。さらに経済界と思想界にも、それらのトップがなぜか基督教徒であり、どれもが共産シンパかまたは超親米原理主義者であるという場合が多い。
◆ここである資料をさらに他のサイトより転載する。日本に初めてキリスト教を伝えたとされるイエズス会の宣教師フランシスコ・ザビエルは、教科書に載っているそのユーモラスな服装から今日ではマンガやギャグにも使用され、かなり好意的に受け入れられているようです。しかし、イエズス会は世界へキリスト教を広めることを目的とし、そのためには軍事力も利用した、かなり戦闘的な修道会であったようです。ちなみに、イルミナティを創設したアダム・ヴァイスハウプトもイエズス会の出身です。
1582年、日本に3年ほど滞在したイエズス会東インド巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノは、フィリッピン総督のフランシスコ・デ・サンデに下記のような手紙を出しています。
「私は閣下に対し、霊魂の改宗に関しては、日本布教は、神の教会の中で最も重要な事業のひとつである旨、断言することができます。なぜなら、国民は非常に高貴かつ有能にして、理性によく従うからです。もっとも、日本は何らかの征服事業を企てる対象としては不向きでしょう。なぜなら、日本は、私がこれまで見てきた中で、最も国土が不毛かつ貧しい故に、求めるべきものは何もなく、また国民は非常に勇敢で、しかも絶えず軍事訓練を積んでいるので、征服が可能な国土ではないからです。しかしながら、支那において陛下が行いたいと思っていることのために、日本は時とともに、非常に益することになるでしょう。それゆえ日本の地を極めて重視する必要があります。」
ちなみに「支那において陛下が行いたいと思っていること」とは、スペインによる中国の植民地化のことと思われます。つまり「日本には資源が少なく、国民は強いので、植民地にするには向いていないが、その軍事力は支那の征服に利用できるから、日本へのキリスト教の布教を重視する必要がある」ということでしょう。
当時の覇権国スペインは、植民地フィリピンを足場として、極東各地に対し積極的な貿易と布教を行っていました。
1570年から81年まで日本でイエズス会日本布教長を努めたフランシスコ・カブラルは、1584年、スペイン国王宛の書簡で、支那の征服には下記のような利益があるとしています。1.支那人全体をキリスト教徒に改宗させることは、主への大きな奉仕である。
2.それによって全世界的に陛下の名誉が高揚される。
3.支那との自由な貿易により王国に多額の利益がもたらされる。
4.その関税により王室への莫大な収入をあげることができる。
5.支那の厖大な財宝を手に入れる事ができる。
6.それを用いて、すべての敵をうち破り、短期間で世界の帝王となることができる。

◆基督教徒は敗戦運動なども行うテロ組織を設立している。Unknown (上杉機関) より。 ここで一つ問題を提起したいのだが、なぜ歴史研究家達が歴史を語るときに、必ず基督教のネットワークを意図的に全て排除しているのか、これではいくら保守の肩書きで活動をしていたも、歴史の焚書を行なう共産ゲリラと何ら変わらなくなるのではと私達は危惧している。いや逆に、意図的にクリスチャン達は「スパイ史」の焚書を行っているのが明白。
たとえば、近衛一族の取り巻きは「全て敬虔」なクリスチャン達であり、そこで活動している「二重スパイの対外情報機関」は全て日本人クリスチャン達である。スパイ・ゾルゲと綿密に連絡をやり取りしていたのが、早稲田大学を中心とする基督の機関「IPR」である。これらは全てがクリスチャン機関である。日本の名門を調べれば、後は全てが繋がっていたことがわかる。IPRの日本代表が【新渡戸稲造】、松岡洋右、鶴見祐輔 であり、幹事長は【キリスト界の斉藤惣一】である。IPRは対日・対中謀略ルートとなり、ゾルゲもこのルートを利用した。【尾崎秀実】もIPRの協力者である。また【新渡戸稲造】の関係者にはクリスチャンが多い。ちなみにIPRに資金提供をしていたのが、ロックフェラーである。ロックフェラーが世界中の機関に資金提供していたのはすでに事実で、日本軍の右翼機関にも資金提供をしている。それが基督の機関「IPR」である。現在もIPRは存在しており、半数は自民党と民主党の支援母体でもあり、現在では北朝鮮開発プログラムを行っている機関でもある。猪口女史も世界市民思想の運動家であり、日教組の発行する教科書では、その思想の文章が多数掲載されている。これも早稲田を中心とする機関である。猪口議員もIPR系組織に属している。
これらは全て「基督教」のスパイ機関である。
それはなぜか?メソニックのロッジ内を見てみなさい、共産主義のシンボルが多数ある。そしてそのシンボルは全て「キリスト教」のシンボルであり、メソニックのシンボルでもある。そしてその活動を支えているのは、世界中で免税措置を受けている「国際資本財団」であり、即ち【国際資本】である。外国の重宝機関にとって「財団法人」はスパイ機関を隠す場所でもある。そしてキリスト教も。
武人とて人間である。「信仰に被れ、国を売る」ことはある。過去に伊達政宗武将は、スペインのカトリック教会に「国を渡す」と宣言し、その信仰心で自らの使節団を送っている。バチカンにも出向いている。現代では自衛隊幕僚機関や防衛庁機関のトップを見てみなさい、大半が基督教徒である。政治の裏では、必ず基督が動いている。麻生財閥をみてみなさい。麻生コンツェルンは全てクリスチャンの機関でもある。小泉の師匠、細川護煕を見てみなさい、細川ガラシャの一族である。福田首相を見て御覧なさい、敬虔なクリスチャン一族である。近衛文麿の関係者を観察して御覧なさい、全てキリスト教徒である。皇室関係者を御覧なさい、70%の関係者がイギリス王室系を本部とするクリスチャン達である。
山本五十六の場合では、「右翼機関」がその活動資金を提供していたという。提供者はイギリスと米国の情報機関であった。その流れは以下の通り。
◆英米の対日工作費が右翼に渡されたルートが英米の工作費→張学民経由→【キリスト教矯風会】の子女→大川周明・赤尾敏。 やはりこれも基督繋がりです。キリスト教矯風会は現在、日本カトリック司教協議会の関連メンバーである。

◆近衛文麿の関係者には賀川豊彦牧師がいた。これは現存する賀川機関のサイトでもそれを説明している。そして、その重大な「敗戦革命」を実行したのが、「賀川豊彦」牧師である。その答えが上記の中に集約されています。その敗戦プログラムの正式名が「神の国運動」といいます。神の国という名称は聖書のバイブルにも掲載されています。また賀川機関を実行支配していたのが、アメリカ労働組合員であったユタヤ人のサムエルゴンバース。米国労働組合はOSSの内部にある機関であり、この組織の開発支援者はロックフェラー財団。ロックの財団の地下室にはイギリス情報部のSISと米国の共産党部隊「リンカーン部隊」があり、その一つのレインボー部隊がOssの長官となったドノバァンである。ossが賀川機関を支援していたのはすでに事実。ルートはこうだ。ロックフェラーセンタービル地下作戦部→共産機関oss部隊→労働組合機関のサムエル→→米国IPR→賀川機関→日本IPR作戦部→近衛文麿の閣僚→神の国敗戦運動→教会で敗戦活動を行ったため、警視庁に革命容疑で逮捕される。
(今度は米国側の関係情報)日本でクリスチャン達に敗戦運動をさせていたのが、この「OSS」と「IPR」といわれる組織。このIPRの正式名称は「太平洋問題調査会」という。IPRは世界に巨大機関が3つ存在していた。一つはソ連、本部は米国、そして日本。全て共産機関である。IPRの機関員であったフィリップ・C・ジェサップは、「国際連合軍」(日本では国連という)を設立する会議サンフランスシスコ会議で司法機関担当補佐官をつとめた。IPRのジェサップらは、ゾルゲに対して対日諜報機関設立のための資金を出している。そしてジェサップが「IPRの議長」である。このIPRの目的は、「世界を共産」思想で煽動するのが目的として設立された。ジェサップ自身はJPモルガンの共同経営者である。ジェサップの兄弟はコカコーラの役員である。現在日本側のコカコーラもよく在日を支援しているのはその影響と思われる。パチンコ屋の機関にコカコーラの社長が贈呈物をよく出している。コカコーラの赤は共産カカラーの赤かそれとも、ロス系列を意味する赤色なのかもしれない。
そして「敗戦のテーゼ」についてだが、その第一ターゲットは「ニュルンベルク裁判」で実験導入された。ヒトラーの支援者はJPモルガンとOSS。次に導入されたのが、日本だと思われる。イラクの湾岸戦争でも導入され、ユーゴの国際裁判でも導入されている。ちなみにこれらのIPRは、日本国内でフリーメイソン会議として利用され、実質イルミナティーの会議としても利用されている。捕鯨反対運動で煽動をやったのも、間違いなく基督教機関とIPR系機関、そしてメソニックのどれかである。これらは現在も全て同じルートをたどっている。

日曜日, 3月 09, 2008

▲愚論を演出するサンデーモーニングと競争生産主義▲

今日放送したサンデーモーニングでは、農業の政策が討論された。しかしこの番組が大きく間違っていることは、資産家を連れ出していることである。そもそも企業家の目的は「利益」を出すことに終始することを前提として考えている守銭奴である。特に食文化の何たるかも語れない「自称居酒屋ワタミ」の経営者が百万回吼えたところで、この愚人の行いが正しいとは言えないのである。たとえば商業主義を盾に「くだらない」収奪理論であるユダヤ共産主義が原点の「生産性」を掲げたところで、その理論はあくまで米国資本主義の収奪論であるという事すら知らない資本家達が、生物の多様性を「否定」する「自由主義原理主義者」達の思想を農業に加えたところで、食の安全が守れるはずがない。
愚人ワタミの社長らは、競争で豊かになるという「ユダヤ」の思想麻薬を掲げているが、実際競争で何が生まれたのか、という証拠を提示したことはなく、闇雲に愚論を国民に実行させようとしているだけである。たとえば日本の農業が衰退したのは、米国の要望により米国産の輸入を強化したことから始まり、それにらそって基督の「食生活」を日本に根付かせようとしたからであり、米を食べなくなったというのは統計上はまったくの「嘘」であるということを知らされていない。米を食べなくなったのではなく、子供達の生育時の成長期人口が減ったというだけなのに対して。、経団連と「クリスチャン」達が持ち出した「偽の情報」に踊らされるほど日本人はバカではないだろう。
そしてこの自称居酒屋の社長「ワタミ」の社長の発言にも注意しなければならない。まず【食は産業】ではない。このことを理解していない事が、最大のこの人物の人間的な「欠点」なのである。食は「売る」ためにあるのではなく、【食べる】ためにある。この「前後感覚」が欠如した者があたかも正論かのように説明しても、何ら説得力がないのである。たとえば米国の食料運営を行うロックフェラー財団や、その資本家の子会社であるモンサントであるが、この企業家達の過去の発言では、食は産業によって支配するものであり、与える物ではないと公式に発言している事を国民は知るべきなのである。そしてこの企業犯罪思想によって世界中が被害を受けているということも事実なのである。モンサント社は自らの農薬を固定価格で売るために世界中に嘘の情報をばら撒いている。たとえば農産物に虫が食っているのはだめだとか、非遺伝子組み替えは「非生産的」だとぬかす。しかしこれを調査していくと、ある狡猾な思惑が見えてくるのである。これはソ連共産主義を作り上げた「国際資本」のユダヤ共産主義が、小作農家を潰し、国家の独立性を破壊するために「食料を」人質として支配したと説明をしている。これは共産部隊と接触しているイギリス情報機関「SIS」が米国OSSの共産部隊から獲ている情報の一つである。これを行ったのがユダヤ資本家のロックフェラー財団である。ロックフェラーの狡猾性はここに焦点が結ばれている。
①独占価格を維持するため、他の農家を間接支配する。②風評を流し、自らの品種を迅速に売りつけていること。③遺伝子組み替えを使用させ、大量の農薬を使用させる事。④モンサント社の花粉を近隣に飛ばして、特許侵害したと嘘をいつつ、相手側の農家にモンサントGメンを送り込み、裁判によって強制的に自社製品を売りつけている事。⑤遺伝子組み替えの品種で死亡者が出ていること。⑥ユダヤ資本家達は絶対に組替え食品は食べず、自社認定している「コーシャ」フードなる認定基準の安全食以外、決して食べないことである。
ここで重要なのが「競争原理」の提唱であった。競争原理を提唱したのは、共産主義を設立させたユダヤ人達であるが、これをソ連のトラスト農法や【中国文化革命】で導入させ、大量の餓死者と経営破綻者を生み出し、競争によって、ほぼ全域の農業が「全滅」したと発表があることである。これはユダヤの人間植民地思想である共産主義で掲げた経済理論である「共産主義経済」理論を提唱し競わせたことで起きた実験的破綻計画であった。そしてこの「競争性」の驚くことは、ソ連解体でも米国側にいたユダヤ人達が行っている。たとえば、米国側でも活動していた国際資本家達(ユダヤ人の組織)らは、「軍事軍拡の競争」をスパイ戦争に偽装して導入させ、核開発を「米・ソ」で【競】わせ、為替と貿易の格差による手引きでソ連の軍拡を【競争に参入】させ、拡大させて経済を潰すという計画のもとに、まんまと米国側を操る国際資本ユダヤ国際資本はそれを思想ゲームとして行い、これに勝利している。※この時米国はこの作戦を「軍拡競争戦略」と位置付けており、後に米国は世界に向けて業とらしく【軍縮会議】を開かせ、あたかも軍縮しておりますという世論体制を創り上げ、自らはコストダウンして利益を確保し、敵には競争で増産させるという行為を行わせていた。「冷戦{競争」という名の競争ゲームでソ連は敗れ、自らその保有資産によって国ごと破綻したのである。これが競争原理の事実である。即ち、敵との戦いで敵を潰すために導入させた原理であり、競争で疲れさせて自爆させるという原理であった。その証拠に米軍は一部軍縮させ、コストを浮かせつつ、ソ連側には大量破壊兵器の開発を唆しては増産させるという仕組みを繰り返させていた。つかれはてたソ連は結果の通りである。
これは現在でも行われており、つい10年前は、ユダヤ資本のコダックフィルム社が貿易協定の自由化「競争」に持ち込ませて日本のフジフイルムを計画破綻させようと目論んだ事件が有名である。この数々の「競争原理」の手法で、優れた企業や文化が破綻し破滅していったが、これをユダヤ資本は狙い行ったのである。それを手引きするために、外資は大量のコマーシャルを垂れ流し、世論の煽動を図っている。また自民党のユダヤ派であるワタミの社長も、まんまとこの手にのった人物といえよう。結論を言うと、この競争性原理という理論は、他の経済破綻を迅速に進めるために行っている体外戦略であるということを知らずして経済を語るなかれなのである。
そしてだが、ワタミ社長の狡猾な陰謀は以下の通りである。競争で豊かになるを提唱した。この思想の原点は、共産主義一家に多いユダヤ人の「フェルドマン」系をルーツに持つ白人系偽ユダヤの人種が掲げている思想である。これは大戦中、麻薬戦争に持ち込むため、米国のユダヤ共産主義の組織が始め、他国に使った原理なのである。それまで競争性という言葉や概念はなく、この思想の導入によって、均一化された物流がつくられ、犯罪者に有利に働く【機関】がつくられたという。その原点は密貿易によって麻薬(アヘン)を作らせ、それを迅速に運ばせるという意図があった。無知なワタミ氏は、こうして自らの会社寿命を縮める粛清型経済思想「共産制競争主義」を掲げているわけなのである。競争性の欠点は、企業生命が短命になるところである。企業は意味もなく競争するため、他社との生産過剰や供給インフラの過剰により、資産的デフレがおき、共倒れするという現象が起きる。これらは派遣業界でも発生している。労働者の管理に競争主義を導入したグッドウィルは、資本の維持に眼中をおいたため、迅速に破綻し、結果は社会の破綻者となった。こうした原理の数々を知らないワタミは、守銭にまみれ己の欲望を満たすのみに終始し、他人の苦労を意ともせず、破壊していくのである。ではワタミ氏のいう原理で誰が得をするのか?という観点から観察してみよう。
ワタミ氏の言う「フランチャイズ」とは何か?この制度で行われるのが、資本の固定指定と、生産品種の限定である。こうすることで基督資本の「コンビニ」経営のような、貧相な品物で固めたロボット経営が始まる。フランチャイズに知らずに参加した組織は、時代の変化に迅速に答えられずに、一定の品種だけの生産を指定され、全ての収入においても限定され、また本社にチャイズ料金として上納しなければなくなるのである。チャイズで得をするのは本社とその役員の懐、即ち財布である。一度チャイズで資本管理し働かせてしまえば、後はユダヤ人の最も好きな思想である「契約」に従わせ、思いどうりに生産者と供給側から搾取するのである。こうして資本管理のノウハウを知った愚人ワタミは、それが正しい行いであると勘違いをし、世間で愚論を説明しているのである。ユダヤ人と日本人の違いはここであり、ワタミ氏はそれを知らない。ユダヤ資本を知らぬのかは知らないが、端末で貨幣の価値を自由に決めている「紙の金」を、有難がっているのは、こうした守銭奴達である。
さらにフランチャイズ化された農家が現れた場合、本社が決めた生産方法や品種しか使われなくなる。ここで困るのは生産者である。例え優れた技法や手法が農家の知恵から生まれたとしても、本社はそれを否定するだろう。こうすることで役人社会のような「牢獄」型の経営が始まり、本社の資本が破綻すると、その末端である個人にまでツケが回ってくるのである。もしワタミが海外からの影響で投資が失敗し、損失が出た場合、その補填先は真っ先にと、専業個人の営業者に利払いをさせるであろう。このパターンがサブプライムなのである。また農業は化学化できない「手作業」が多く、地域によって大きな違いが現れ、それは「柔軟」な知恵のある組織や農家が迅速に決める手法が最も最適で重要な運営方法となる。しかしフランチャイズで農家をしようものなら、本社の思想によってこれが妨害されるため、次々と自然災害などで対応ができなくなるという事態が発生する。その時農家が全滅した場合、食料自給率は手の施しようがなくなり、一度の巨大災害などで、本社のみならず、食料インフラ自身がとどこおり、結局破綻するのである。だから農業と文化だけは、個人運営が行われるべきなのである。それよりワタミの居酒屋がどれだけ「非遺伝子組み替え」を使用している安全な企業なのかを説明するべきであり、また「違法な低価格での仕入れ値」で買い叩いていないかが心配なのである。そもそも企業家の定番は買い叩きである。でないと資産価値が上がらず、収入が減る。ワタミは個人ファームを保有しているというが、違法な値段や、不当な安値で買い付けたりはしていないのだろうか?さらにこれらを法人で営業しているらしいが、もし自分達だけが政府の補助金や税遇免税がされており、国民と農家には個人補償はバラマキだと説明していたとするならば、キチガイの沙汰である。
しかしあのワタミという人物、性格が破綻しているのではないか?政府の役人として参加しながら、競争で朽ちた者は死ぬほかないと発言を繰り返したり、あまりにも身勝手な発言を世間に対して発しすぎている。社長であるワタミが競争で自滅して死ぬのならば国民は喜んで無視できるが、ワタミのような会社を国民が食わせるためだけに国民だけが死ねというのならば、この企業は存在価値すらない外道である。また捕鯨反対運動などでも、どこのクリスチャンやユダヤ思想家と付き合っているのかしらないが、政府のメンバーにいる現役企業家が、わが社は【鯨肉は出しておりませんので安心して下さい】というようなメッセージを出す奇怪な企業姿勢は、国民として、あきれるばかりである。
そして面白いことにこの社長の会社名は、「和民」なのである。和の民を売りにして「和風」で商売する男が、自社よりも「遥かに長い歴史」の捕鯨や鯨肉和食に対して、まるで韓国人やクリスチャンのようにこれらを否定しているという。和民と宣言しておきながら、和食の頂点鯨肉も出せない店だとは驚かされる。ほんとうにこの社長は日本人なのだろうか?と顔を拝見したくなる次第である。よく海外では、日本人でない者に限って、よく和風を見せつけるという風潮がある。日本国民として、このような恥知らずが世間を闊歩していることに、憤りと、情けなさを感じてしまうのである。
そもそも自民党は何故このような愚人を顧問として引き込んでいるのかがわからない。世間手的に評判が悪いワタミに、何を願って顧問として雇っているのか?あまりにも理解に苦しむ。このような愚人が経済顧問としていることに、日本は恥じを感じなければならない。

★★★★捕鯨問題と日本の給食の間違い

現在の「日本学生給食」で忘れてはならないことがある。それは日本の子供達が学校で食べている「食文化」である。この全国で食べられている【給食】を、最初に取り入れたのは、日本国政府の「政策」ではなかった。これを導入させたのは進駐軍である。いわいる敗戦後の日本国で食文化の破壊をプログラムさせたのである。通常の子供達は、どのような食事を食べようが「色々な」物を吸収して栄養価として頂いている。しかしここ最近の学校給食では、見たことのない外国の食事を世間知らずのミーハーな親達の意見で食べさせられていることを知らされていない。ここ最近では、小麦を食べただけで失神したり、それで倒れたりする子供が多くなったという。それはなぜか、進駐軍の政策によって「食の外国化」が進んだからである。最近の西洋かぶれした基督教徒の医者達は「1000%-嘘」の学説でこう言い放っている。栄養があって体にいいのは「肉」と「パン」「西洋文化」であると。それは間違いである。進駐軍には第二次大戦以降、他国の「人間の思考」や「体」を【コントロール】する方法として、まず「アレルギー」体質の国民を作るのが目的であったと「戦時プログラム」の機関で発表されている。またその一つが、現在全国で猛烈な花粉症被害を出している杉花粉などである。これらは戦中前後に「米軍が爆撃機」や航空機から投下した「外来種の植物」の投下が発端となっている。基督諸国の連合国らは日本国民を如何に苦しませて戦闘意欲を排除しようかと考えて、日本全国に黄色い花の種を投下した。これにより、都会に住む人たちがアレルギーとなり、喘息や疾患を患うようになったのである。■その昔60年前、米軍の国家プログラムで、日本国民の食べたものに対する考え方を「洗脳」するために、給食を導入させたという。そしてこれらは、日本国民の風土思想・文化を破壊するために、日本国民の基督教化を謀る意図も手伝い給食では、「パン」「脱脂粉乳」などを積極的に取り入れさせていた。この意図が「成長期に」おける成長の改造プログラムであったといわれている。その結果、全国で子供達はリンパ腺を汚染する「牛乳」を飲まされアレルギー疾患を発生させる肉体になるように改造されてしまったのである。そして日本国民の子供達の検査では、小学生6歳未満の学生達が牛乳を二杯摂取しただけで、大量の下痢を起こす症状が現れる。この症状は、牛乳の毒性ではなく、日本人の体質に反応しているのである。日本人は現在牛肉を食べる習慣があるが、昔の日本人は牛を食べるという食習慣はまったくなかった。そのため現在でも牛乳を摂取した場合には、子供達が牛乳の特定乳酸酵素を分解できず、体調を破壊し下痢を起こすということが起きているのである。しかし面白いことに、牛乳は外人達が飲んでも大半が下痢や目まいを発生させるということはないのである。この違いが「食文化」の違いなのであるが、戦後急速に拡大した「基督教徒」達の思惑により、外国の嘘の習慣がよいものだと思い込まされるように「洗脳」されたのである。詳しくは、森下博士の本にも書かれている。だが最近になり、海外の学者達がごぞって日本食を研究し取り入れているという。あのロシアの女子シンクロ水泳選手達は、ロシア食品研究所の計画により、日本食から摂取した高アミノ酸バイタルを摂取し、基礎筋肉の合成を強化している。また海外のハリウッド女優や有名サッカー選手達も、日本食の専属料理人を雇用し、肉体管理に貢献しているという。しかし日本国民の大半は同だろうか?朝からまずパンを食べる。そしてコーヒーを飲む。昼はパスタ、夜はワイン。特に女性だと、朝はパン、昼は西洋食、夜は酒とサプリメントという具合になっている人が多い。※ここで驚かれると思うが、この食習慣は「典型的」クリスチャン達の食生活である。基督教徒達は朝「パン」「果物」「コーヒー」が定番である。この食生活の中で肉体の基礎となる栄養を考えると、恐らく20%程度しか摂取できていないと思われる。まず栄養学からいうと、日本の子供達の知能が発達するのは3歳から18歳であり、20歳を超えると基礎学力の応用をする脳が出来上がるという。そしてもし無知な両親達が基督教であった場合、朝は「パン」、昼は「洋食」、夜は「肉食」となっているケースが多い。この場合、朝必要なグルタミン系化合物と糖分は本来「穀物」の【米】や大豆食品から摂取して「脳」に糖分を送るはずが、パンの炭水化物を食べて消化不良状態となり、唾液はパンの場合少なくなるので、消化酵素が導入されず、胃で分解された反分離状態の栄養素が垂直に腸に垂れ流される。こうすることで、腸はエネルギー受容体を唾液と合体していないために、吸収した場合、「状態不良の栄養素」として栄養が分解していくと言われている。その結果遺伝子が変異し、成長過程で最も必要な理性脳の「前頭葉」の発達促進が遅れ、「原始脳」の発達が促され、その調子で成人となると、「アール値系原始脳」のまま「アダルトチルドレン」のような人間になるといわれている。ここで注意したいのが、これらのまま育つ子供達の状態である。まず最近子供達が「キレる」という状態が頻繁におきているという。これはその原始脳の発達が残った状態のまま「精製炭水化物」の作用により、脳のストレスホルモンが分泌したままになった状態であると思われる。ホルモンは多種にわたるが、その一つが抑制されずに脳が爆発するという現象だ。これが成長期になると特に体での生成に伴い不足するので、その症状は相当なものとなる。この時、毎朝穀物の大豆や「海草の御ひたし」米を食べた場合、即座に遺伝子はOK状態となり、潤滑に栄養生成が始まり、成長にと発展するのである。さらに朝、生の野菜や非加熱の酵素品種を食べた場合、その調整が整い、栄養準備率が70%となる。この時さらに、「葉緑素」を摂取することにより、前頭葉が活発に成長する。また「葉酸」と天然活性ビタミンが体内の微生物で生成されている状態だと、その能力は数十倍となるので、正しい古来系の粗食状態でも「筋骨」の発達が維持され、ノイローゼや暴力癖、また性の爆発が強烈に抑制され、正常な人間として育つのである。よく外国人や韓国人が大量強姦している理由がここにある。原始脳のまま記憶力だけが発達した状態では、妄想癖や行動障害になりやすく、場合によってはアスペルガー症状が発生して成人となる。このため暴力を振る獣化したアナキストとなるという。これらも米国の少年刑務所で観測された実験結果でもあり、現在成長プログラムとして、非西洋食型が改善処方箋として導入されている。
■またあるサイトによると、こう説明がされている。日本で60年前に太平洋戦争の敗戦後、食糧危機に陥った日本に対して占領国であるアメリカは、「学校給食」という制度(註:明治以来、貧しくとも就学率の高さは、世界トップレベルだった日本人を洗脳するのにはうってつけの方法)を積極的に導入し、パンとミルク(脱脂粉乳)を中心としたアメリカ風の食生活を日本の少年少女に与えたのである。当時、ろくな食べ物しかなかった日本人は、進駐軍が与えてくれた「本家」のアメリカにもないこの「学校給食」という制度を大いに喜んだが、このことを、アメリカ人の敵味方を区別しない単なるヒューマニズムから来て、哀れな日本人に対する食糧援助と見るのはナイーブ過ぎる見方である。「人は12歳までに食べたもの(がおふくろの味になって)を一生食べ続ける」と日本マクドナルドのカリスマ創業者であった藤田田氏は曰った(註:だからマクドには、子供向けのおまけがたくさん付いている)が、小学生の6年間に、それまでの日本文化の伝統的な食材であったお箸を使って食べるご飯・味噌・しょうゆ・魚・煮野菜といったものをできるだけ食べさせずに、あの安物のアルミ製のスプーンとお皿で、パンやミルクそして西洋風にどぎつく味付けされた給食を日本の餓えた子供たちに与えたのである。
その中国で急激な経済発展を遂げることにより、人々に豊かな欧米風の牛肉食の習慣を巧妙に刷り込んでいったのがアメリカである。今や、中国の大都市では、欧米や日本と同じように「麦当労(McDonald’sの中文表記)」をはじめとする外食産業の看板で溢れている。巧みなテレビコマーシャルなどを用い、このような店で核家族で食事をすることを「中産階級のお洒落なライフスタイルだ」と中国人に錯覚させているのである。しかし、急激に消費の伸びた中国国内で飼われている肉牛の飼料は、当然のことながら、中国産の穀類では十分賄うことができず、結果的には、アメリカから大量に穀物を輸入することになるのである。そして、気が付いた時には、中国人は、アメリカからの穀物輸入抜きでは豊かな生活維持ができなくなっているという構図なのである。アメリカは、ソ連で成功した方法の再現を中国でも狙っているのである。
▼牛肉の自由化で困るのはアメリカのほう果たして、アメリカの狙いはまんまと的中し、大人になっても「毎朝(電気炊飯器という便利な道具があるにもかかわらず、ご飯を炊くのを面倒くさがって)パンで済ます」という戯(たわ)けたの日本人が大量に発生したのである。しかも、その人たちの多くは「パン食のほうが格好良い」と思っているから始末に負えない。生活習慣とは恐ろしいものである。確かに、戦中戦後の一時期、日本は深刻な食糧不足に見舞われたが、もともと、国民一人当たりの耕地面積が中国の5倍もある温暖で雨の多い日本のこと、戦後十年も経てば、日本の稲作は当然のことながら、供給過剰になっていくのである。日本の国は、神代の昔から「豊葦原の瑞穂の国」と言われたように、特に米作については、台風等の風水害の起こらない限り、日本人の食生活を充分賄えるだけの量は収穫できたのである。それが、近代に入って、化学肥料や農薬の出現によって、さらに単位面積あたりの収穫量が飛躍的に増大したのであるから、米が余って当然である。ただし、日本人一人当たりの米の消費量は、この30年間にわたって年々減少の一途を辿り、慢性的なコメ余りという現象が生じたのであるが、実は、これは「アメリカからの農産物の輸入なしに日本人は生活できなくなる」という食糧安保の支配下に日本人を置くためのアメリカの遠大な策略だったのである。
第二次大戦後、奇跡的な高度経済成長を果たして2度にわたる石油ショックも乗り越え、先進工業国として充分な外貨を蓄え、世界中のどこからでも自由に食糧が買えるようになった日本に対して、アメリカは強引にアメリカ産の牛肉を買うように圧力をかけてきた。もちろん、金に糸目を付けない高級な霜降り肉用には、日本国内産の黒毛和牛の肉を消費するのであるが、同時に庶民が日常の生活で口にする牛肉は、安ければ安いほど良いのであるから、生産コストがより低いオーストラリア産やアルゼンチン産の牛肉のほうがアメリカ産よりも価格が安いので、本当に日本が牛肉の輸入を完全自由化すれば、誰も価格の中途半端なUSビーフなんか買わずに、アルゼンチンやオーストラリアの牛肉を買うに決まっている。そこでアメリカは、「牛肉の輸入自由化」を日本に迫るようなふりをして、また、日本政府も間が抜けているので、本当に牛肉の輸出入が完全に自由化されれば、国内の畜産農家が困ると思って、アメリカとの政府間の取り決めによって「管理された形での食肉の輸入割り当て枠の随時拡大」ということを受け入れたのである。つまり、日本の消費者は、アメリカ産よりも割安なアルゼンチン産やオーストラリア産の牛肉を自由に買えずに、割高なアメリカ産牛肉を買わされ続けているのである。
▼捕鯨禁止の本当の理由さらに、アメリカの「食糧安保」の巧妙な罠は「捕鯨」に対しても向けられた。過去二十数年間、IWC(国際捕鯨委員会)を通じて行なわれてきた日本対アメリカの捕鯨禁止に関する論争は、『BSE・鳥インフルエンザ・鯉ヘルペスの奇妙な関係』でも述べたように、これは科学的根拠に基づく話でもなんでもない(註:アメリカは、BSEに関する食肉用の牛の全頭検査を要求する日本の態度には「科学的根拠がない」と拒否しながら、いかなる形の捕鯨再開についての「科学的根拠に基づく要求」に対しては、捕鯨禁止には「科学的根拠は必要ない」と、とんでもない二重標準を示しているのである)。実は、これも、アメリカの食糧安保に関わった問題なのである。もし、日本人が世界中の公海から自由に鯨を獲ってこれを食せば、日本の食肉の自給率は飛躍的に向上する。事実、戦後の食糧難の時代には、日本の遠洋捕鯨船団は、世界の「七つの海」を股にかけて鯨を獲りまくり、貴重な動物性蛋白質を日本人に供給していたのである。これを、なんのかんのと言いがかりをつけ、禁止することによって、日本人の食肉に関して、アメリカ産の牛肉に依存しなければならいないように無理やりに持って行くための外堀を埋める作業が、「捕鯨禁止」政策なのである。しかも、世界中の海を自由に泳ぎ廻っている鯨たちは、一年間に人間が漁業によって世界中の海から獲っている総漁獲量の約6倍の魚資源を補食しているというデータさえある。したがって、いかなる形の捕鯨をも禁止して、鯨の数を増やすということは、すなわち日本の漁民が獲る魚の総数も減らすということで一挙両得なのである。もし、日本人が鯨をどんどん獲れば(註:「資源が枯渇するほど獲り尽くせ」という意味でないことはいうまでもない。鯨資源の維持に差し障りのない数量を科学的根拠に基づいて算出し、その許容範囲内で自由に獲れという意味) 、その分、世界の海にいる魚類(主としてアジ・サバ・イワシ)の総漁獲量もどんどん増えて、日本の食糧自給率がますます高まるのである。そのことをなんとしても避けたかったアメリカは、「200カイリ」政策にしろ、「捕鯨禁止」政策にしろ、すべてアメリカの「食糧安保」という大局的な考え方から導かれてきたグローバルな政策なのである。学校給食のパン食同様、日本は見事にそれに絡め取られているのであるが、このことに気が付いている日本の指導者やマスコミ関係者は何人いるだろうか?おそらく、これから先20年くらいの間は、中国はかつての日本の高度経済成長期と同じように、急激に経済発展するだろうが、そのことはすなわち、アメリカの食糧安保政策に絡み取られていくということであり、先は見えている。なぜなら、日本の10倍、そしてアメリカの5倍という大きな人口を持つ中国が、アメリカや日本と同じような経済レベルの豊かさになれる道理がないからである。世界中に200カ国近い独立国家のある中で、GDP第1位のアメリカと、第2位の日本の2カ国だけで、全世界の資源エネルギーの約50%を使ってしまっているのである。アメリカと日本の合計人口の3倍の人口を有する中国が、もしアメリカや日本と同じレベルで物質的に豊かになるということは、現在、実用化されている全世界の資源エネルギーの150%分のエネルギー供給がなければ成り立ち得ないことであり、そのことは論理的に不可能だからである。その点、私は、おそらく中国よりのインドのほうに将来性があると思う。中国の大躍進が一段落した後、インドの経済的な大躍進はさらに進み、21世紀中頃にはある意味、インドが世界最大の経済大国になっている可能性すらある。なぜなら、宗教上の理由で、もともと牛肉を食べないインド人は、ある意味、アメリカの食糧安保政策に絡め取られるという可能性が少ないからである。このように、ものごとは視点をちょっと変えるだけで、全く違った観点から見ることができるようになるのである。▲テレビ局の洗脳と外資の結託により、国家が犯されている。まず日本において「外食文化」の流行を洗脳状態で流行らせたのはキリスト教徒の思想家達である。ここ5.6年最も基督教徒が多いのは、フジ産経、ニッテレ系列であるのが明白である。この両者は保守派というスタンスで世間を欺いているが、実際は極左的保守と言えるのである。この実態を説明するにあたり後日詳細を掲載する。今回説明するのは、このテレビ局の組織である。特に基督教が多いフジサンケイの番組は、朝から晩までクリスチャンの思想を元にして放送がなされている。そしてフジと提携しているのが、韓国の基督教テロ組織「統一教会」と「米国で9.11を」自国民に向けて行った「デイビッド・ロックフェラー財団」らである。昨年2007年の後半期にロックフェラーの責任者がフジサンケイの会長と接触をしている。このフジサンケイが保守活動をするのは推奨されるべきであるが、その意図は危険な組織によって動かされている。まず産経の番組では、日本国の文化を尊重すると機関紙では嘘を垂れ流している。実際のところ、産経の組織がどれだけ日本国の文化を尊重しているのか?ということは一般人には理解し難い。しかし朝の放送を観察すると、ここは日本なのか?というような放送内容となっていることに気づく。早朝から始まるのが無用心な「米国礼賛」放送のNYトレンド情報から始まり、幼女や女学生の知能をとり省くために、社会情報とは一切無関係な「外国フッションコーナー」から始まり、番組の中盤では時々「基督カルト系」がつくった西洋占いで番組が構成されている。長年観察してみてもこの放送局が、朝から日本文化の教育放送や紹介がほとんどなされていないというのが目に付く。その代わり放送されるのが、基督教の文化に合わせた内容となっている。朝から西洋のスイーツ特集、夕方はカルト低俗芸人が集まる女性向の大衆番組、夜から午後は基督教向けのドラマと偽極右基督ニュースの放送である。これで日本の保守である体制派であうると、よくのたまうものだ。これでは逆に文化を破壊している。
■某サイトから転載■オーストラリアの国家元首は英国女王エリザベスII世です。マイケル・ジェフリー第24代総督はハワード首相の指名です。1986年にオーストラリア法によって独立国家になるが立憲君主制を維持。1999年にオーストラリア法の改定に基づきオーストラリア連邦総督を国家元首(大統領)にする共和制導入についての国民投票を実施。賛成45%、反対55%で否決。総督の英国王権代行の権限は廃止されていますが、何故か、まだ植民地の監督が存在する。貨幣制度も民間のRBAが紙幣を発行してますので、流通紙幣は国家債務券になります。現在のRBA理事会のメンバーには【モルガン】(アルコアオーストラリア重役)の名がある。
※ということは、イギリスの「奴隷植民地」がこのオーストラリアということになる。植民地時代の監督府が存在しているということは、列記とした植民地であるということになるのではないか?そして紙幣を「代理発行」しているこの「モルガン財団」だが、この会社、日本人を社員教育する時に、日本人を犬に例えて何匹いるのか、という社訓を行う。またモルガン系はユダヤ系の財閥でもあり、イギリス機関やロックフェラーとも繋がりのある機関でもある。旧OSS情報部つながりで、米国のロックフェラーセンターにも出入りしていると言われている。そしてその旧OSS部隊は麻薬売買の機関でもあり、戦争煽動機関でもある。
※2※このモルガン系の財閥についてだが、詳しくは以下の通りである。第一次世界大戦後「J・Pモルガン」は、20億ドルの債権をヨーロッパで発行するため、「フォーリン・コマーシャル社」を設立している。この時密偵活動を遂行しようとしていた「ジョン・ロード・オブライエン社」は、レインボー師団を指揮するため、JPモルガンの支援金を受けているという。後にレイボー師団の関係者ドノバァン達がJPモルガンから20万ドルを受け取りヨーロッパに偵察行動部隊として潜入を成功させている。そこで行われた作戦が、あのアドルフヒットラーと密会することであったらしく、「ベルヒテスガーデン」で、モルガン部隊の「レイボー機関スパイ」ドノバァン達がヒトラーと会見をしている。このドノバァンという人物は、過去OSS勤務時には戦争省次官補であり、後に「OSS長官」に任命され、以後CIAの父と言われている。この情報はCIA長官アレン・W・ダレスによって宣言され「ビル・ドノバァン」はCIAの父であると宣言をしていたという。
※3※「ドノバァン」は後の大統領である「フランクリン・デラノ・ルーズベルト」の級友である。またルーズベルトを意味するデラノ家は、上海を中心に巨大麻薬カルテルを開設し、自らの共同「秘密結社である広東レガッタ・クラブ」を中心とし、ユダヤ人系組織サミュエル・ラッセルの仲介により、ホンポン地域で麻薬取引の中心となり、麻薬で莫大な資本をつくった。それがルーズベルト一家「デラノ家」である。マフィア映画でデラノと紹介されるのは、このパターンか、又はその皮肉である。後に息子であるフレデリック・A・デラノは、1914年に「連邦準備制度理事会の初代副議長」となっている。※4※このフランクリンと級友のドノバァンの方だが、「ルース・ラムジー家」(ラムジー家)の女性とドノバァンが知り合う。このラムジー家もまた曲者であり、父親である「デクスター・ラムジー」は米国で巨大な資産家として君臨し、また最大の「奴隷保有者」でもあった。この時代前後に最大の奴隷管理施設は米国の奴隷売買施設「約束の地」である。現代で英語に直せば現在日本にもある某消費者金融と同じ名前である。
※この女性の家計である「ラムジー家」の伝統宗教はアイルランド系【カトリック教徒】であり、エピスコパリアン派である。即ち、米国を代表する「カトリック教徒」達は、米国で堂々と「黒人奴隷貿易」をしていた教団である。ちなみに世界中のアジア人を奴隷にしていたのがこの「カトリック派」であり、バチカンを直系とするインテリジェンス宗派の一つである。ちなみに日本で最も信者が多いのが、このカトリック派といわれており、佐世保事件で射殺した犯人や自民党に最も多く存在している団体である。さらに昨今は、日本でも天皇処刑運動を行っているカトリック司教協議会もこの組織の一つである。さらに分岐すれば、沖縄自決問題と称して「反日デモ」を前面指揮していたのも「カトリック」であり、統一教会の宗派である聖霊派のプロテスタント系ではない。とはいっても、どちらも切支丹である。違いは、プロテスタント(ユダヤ派)か、カトリックの(自由趣味派)の違いだけである。ちなみに米国で権力を維持しているのが、ユダヤ派のプロテスタントであり福音派である。その逆のカトリックも宗派競争を行っており現在では、全米で「売春婦の射殺」を合法化しようと活動している連中である。またカトリックは堂々と「胎児の堕体」を反対しており、その報復として行う機関「異端処刑機関」の民兵組織「アーミーママ」や「ガーディアン」、さらには多数の売春婦射殺組織を立ち上げ、処刑任務完了に後は、自らのサイトで射殺体の公開やターゲットイ・レイズを宣言している。それを保護している弁護士を専門に「射殺」する機関も多数あり、合法化されている。毎年30名以上がカトリックの異端射殺民兵組織によって「公開射殺」されている。日本でテレビに出演している外国人でNHKの主論も、この組織とつながりのある男性であり、最近襲撃され有名となった人物達もこの組織の遠縁である。ちなみに超反日組織であり、北朝鮮と韓国を前面し支援しているのも、このカトリック派である。基督の救世軍はどうやら対立しているらしく、日韓掲示板を主催していた連中は、異端であるからにして「射殺すべし」というような宣伝を色々なサイトで行っている。ちなみに自民党がカトリック系が多く、民主党は福音派が多い。福音派はユダヤ系なので、世界統一教会とも一部が連帯している。
※ドノバァンらがOSSの組織を設立した時、OSSの長官となったが、その後期には「共産部隊」を正式に設立している。またドノバァンは、【ロスチャイルド】と同盟関係を結ぶために事前に「ボヘイミア・クラブ」(ボヘミアクラブ)にフーバァー達が連れて行っている。後に同盟が結ばれ、ロスチャイルド分家の仲介で、「ナチス」と接触をする。その前後にドノバァン達は、ニュルンベルクの戦況を視察しに出向き、その後半でナチの親衛隊の女性新聞記者であるキム・フィルビーと接触している。この女性と思われるキム新聞記者(キム朝鮮人種ではない。白人である)は高い訓練を受けた機関員であり、偽装するためにハイパー共産主義者らであったと思われる「リッツィー・フリードマン」(ユダヤ系)と結婚し、ナチ親衛隊のメンバーであったキムは偽装をしていたという。OSSのこの前後、共産主義部隊である「リンカーン部隊」を周りに編入させ、以後日本国の殲滅においてリンカーン部隊の影響が強く繁栄されることとなる。リンカーン部隊の後継部隊は以後、米国労働組合に偽装してユダヤ人組織の労働組合になりすまし、「日本の賀川豊彦」の機関である旧日本軍の内部に日本人として潜入をさせている。この時活躍したのが「ユダヤ人であるサムエル・ゴンバース」労働組合員であり、後の「賀川らにらよる」「イエス神の国敗戦革命」の運動となり、日本国民がクリスチャン達によるこの敗戦運動によって以後、「日本国民の大量虐殺」が行われている。日本軍を右翼化したのはこの賀川機関にも原因があり、ナチスのヒットラーも騙されて諸外国に侵攻したように、日本軍もまたクリスチャンのユダヤ共産主義着部隊の手引きにより、敗戦をさせられている。このリンカーン部隊の40%はユダヤ人で組織されていた共産部隊であり、ユダヤ言語では「キブツ」といわれている。
※5※ロックフェラー財団は以後、ドノバァンの作り上げたOSS情報部をロックフェラービルの地下室に本拠を構え、ナチ部隊の仲介役の一つとなる。さらにここにイギリス情報部隊であるSISが加わり、【CFR】が立ち上がる。CFR外交問題評議会の中には、イギリス系やモルガン系を筆頭に、マーガレッドサッチャー、アーサー・ゴールドバーグ(アーサーはシオニストの指導者)OSSの共産部隊を堂々と結集させた。また過去の「ファシスト」メンバーである【ファランヘ党】を指揮していたのが「マラーノ組織」であったというから驚きなのである。この関係者がフランコ将軍とファン・マルクである。ちなみにどの意味でのマラーノかは意味がわからない。

そして反捕鯨運動のメンバーの中には、オーストラリアのメソニッカーと「日本の基督教メソニック」の民兵組織「救世軍」の存在もある。救世軍はメソニックの財団法人か教団許可を得ている直轄の民兵基督教組織でもあり、部隊の指揮形態は、完全に軍隊である。そして動物の救世軍は反イルカ捕鯨運動も行っている部隊でもあり、世間上の活動は右翼である。実際はキリスト教なので極左機関と思ってよいが、本人達は上層部の実態を知らないので極右機関として行動をしている。激しい対中国の憎悪を持つ、このメソニック民兵組織は、中国問題にも絡んでいる。恐らく中国共産党の連中も、反中国運動を日本側から煽動しているのが、三位一体仲間から行われているとは大半が知らないのであろう。ここに在日朝鮮人の「生首マニア」女性の方も加わっているらしく、名前も判明している。この女性は、自称売春婦であると説明している在日だが、中も含めてここ3年間反捕鯨問題で大規模な煽動を行っていたという事例がある情報組織から通達が届いている。恐らく、以前開設してあった。また愛知県に滞在している可能性もある連中達だ。

月曜日, 3月 03, 2008

▼新自由主義経済は爆発して崩壊する

自由主義・共産主義・市場主義などの「搾取経済」は、国家を根底から破壊する麻薬であり、
いずれ「富裕層」が最後の生贄となり、死滅する。
なぜこう断言したのかというと、上記に述べた搾取経済主義の根底が「非道徳」による
「犯罪」経済であるからだ。またいくら超富裕層が生まれたとしても、一般社会は「富裕」しないのである。
【グラフにすると次のとおり】①アメリカ型経済の場合↓富裕層を食わすために、
市民は数十倍の労働をさせられ、挙句に富裕層の資産を維持させるために、
武力を行使する資源戦争を行った。その結果、「資本」の分配が「支配層」の権力となり、
国民は奴隷化し貧困化した。一般国民保険がなく、特定の宗教徒のみのが支配する国家であり、
邪魔になった市民は徴兵で間引きされている。米国支配層の中心は「キリスト教」と
「ユダヤ教徒」らである。この両者の宗教思想には、「相互」・「互助」・「道徳」という概念がまったく無い。

過去・現在にわたり、キリスト教徒が世界中で「奴隷貿易」を行ったことからしても、
新自由主義や市場主義という概念が犯罪であるということが明白となる。
奴隷を維持するため宗教徒セレブらは「マスコミ」を動員し、国民を欺く行為に走る。
また富裕層は庶民から物を買わないので、貧困経済が始まる。その結果、
生物的循環システムが崩壊し、両極化し富裕層も死滅する。これが「競争社会」と言われるシステムだ。

競争で「生産」しても一般的購買層が超ハイパー富裕層の搾取によって賃金体制が低く、
崩壊しているので、ローンでしか買えない。ローンに組み込まれた世帯は支払いの期間、
ローンで二重搾取されるので新規の購買力が作れず、市場循環が止まり、やはり経済は潰れていく。

これがサブプライムローンの正体。富裕層を作り維持すれば、あえなくして経済は崩壊。
そのため、金融で他国から搾取しようとする。

②平等な社会はけっして、「共産主義」ではない。よく政府のクリスチャン達は、
その不気味な笑顔でこう発言を繰り返する。「平等な社会は共産主義だ」と。
しかし共産主義というのは超富裕層=「階級層」であり、
資本が独占した結果の社会構造体制を最初から構築する経済体制である。
よって富の分配はすぐに消滅した結果、経済と道徳心が内部崩壊し、自滅したのである。
これも自由主義や市場主義と同じ構造であり、あたりまえの常識である「平等や互助」の無き社会は迅速に自滅した。

③日本経済主義が忌み嫌われた、本当の「理由」とは。日本経済を破壊させたのが特定の宗教徒達である。これは第2世代と言われる連中達にクリスチャン達が多く、団塊と言われる世代の「次」の「世代」である。団塊世代は「終戦前後」を経験しており、「相互互助」の「大切」さを知っており、「道徳心」によって経済を維持していた。しかし、第二世代はクリスチャンの布教とともに「道徳心」がその「宗教概念から忌み嫌われ」、アメリカ型の「自由傲慢」主義となり、特定支配層が作られていった。それが議員・官僚・派遣業などの超搾取層である。ちなみに日本の年収で2000千万以上の世帯は、大半が西洋教徒とキリスト教徒の世帯である。キリスト教の広まった国は、世界中で悲劇が発生する。なぜか、「差別と選民思想」があるためである。選民とはユダヤとキリストを中心とした「教徒以外」は、家畜や「異端」として扱われるため、差別してよいとするターゲットに選定されるためである。もともとキリスト教には、貧困がすばらしい社会だと説明を受ける。格差のある社会が競争によってすばらしい社会になるとした「発言」を繰り返しているのは全てクリスチャン達であり、仏教徒や神道の組織ではない。クリスチャン達の思想には差別がある。それが世界中を奴隷にして働かせた結果、今のアフリカと中国がある。現在日本の政党は旧約聖書を信奉するカルト思想家が多い。そのためマタイにかかれている差別運動を経済概念に結びつけて「競争させようと」する。これも貧困によって競争し、殺しあわせることでイエスが降臨するという教えにしたがっているからである。格差が無いとか、格差はすばらしいと言った人物は全てクリスチャン達である。奴らは殺人を好む異教徒であり、
奴隷経済を宗教概念としている犯罪組織である。

●桜井よしこ⇒格差はあっていいんです。国民全ての競争が大事なのです。
●台湾人の金ミレイ⇒格差なんてありません。格差があった方がいい。
●太田弘子⇒格差は存在せず、民間の労働によって富が生まれます。
●安倍一族⇒格差を信じていいんですか?格差はいいんです。
●竹中平蔵⇒格差と競争を国民に与えて搾取する、何が悪いのですか?
●経済諮問会議⇒労働対価は低く抑え、残業代はいらない。
●報道2001の関係者⇒年金も労働対価もいらない。外資に投資しろ。
●フェルドマン⇒競争させることで「私達」が豊かになる(ユダヤ人を意味する)
●日本の自称保守派議員⇒格差はすばらしい。(衆参議員の230名以上が基督教徒!)

もう語る意味すらないでしょう。これが全ての真実なんです。キリスト教徒は過去に、日本をスペインの植民地にしようと計画したり、仏教徒を弾圧して捕らえた国民を奴隷として海外に売ったりしていた事実がある。また対戦中右派のふりして帝国日本軍を煽動し、中国の官僚とソ連にスパイを送り込み、戦争させていたなんていう事実もあります。また大東亜戦争中期には、閣僚に入り込み「敗戦運動」を行って戦争で自滅する作戦を実行させていたという牧師組織までいます。


今世界から求められているのは、「道徳的概念」を主軸とした新しい「国民総富裕」経済の設立といわれています。
しかし日本は現在、そのモデルの完成間近に1990年のバブルテロを外資達にやられ、
現在の米国型搾取経済と変化させられています。この影響で国民は13万人自殺しています。
経済から学問、教育システムも乗っ取られたからです。さらに左翼とクリスチャンは一体であり、自称保守もクリスチャンです。これでは日本国はころされるばかりです。これから求められているのは、反クリスチャン型の新経済システムであり、国民所得の大増加と互助システムを復活させた道徳的経済システムの構築が必要です。官僚やハイパーリッチ層が喜ぶ経済では崩壊します。物が買えなければ経済はなりたたない。特定少数のリッチ層がいくら増えても、社会は循環しません。競争しても飯が食えない社会では意味がないんですよ。だから新経済システムは、道徳的な精神をもつ、平等経済でないとだめなんです。特に教育と医療は無料とし、道徳的な「互助システム」がピラミッドの頂点となり、その下が教育、工業、官僚となる社会構造になっていくはずです。これはすでに世界の流れとなりつつあり、売国奴と外資がいくら悪態をついても、すでに決定した事項であるといわれている。今のうちに小泉と竹中とクリスチャン議員達は、頭を丸めるバリカンでも買って洗面器を用意したほうがいい。行く場所は鉄格子の中である。そろそろ小沢の一派も同罪としてやられる。

日曜日, 3月 02, 2008

★★テロ組織を養成する民主党と、日本カトリック司教協議会★★

つい先日騒ぎとなった「外国人参参政権」について、少し気になったことがあったので、
関連情報を掲載する。この法案の提出者は言わずと知れた「朝鮮過激派の対日テロ組織」
の連中であり、またそのシンパである。敵に協力する人物や機関の目的の一つは、
「日本政府の破壊」であり、その次に「皇室の解体」である。
これは在日朝鮮社会が隠しているも民族計画の一つであり、
そのことを絶対に「国民は忘れては」ならないのである。
朝鮮人の国家目標は変わらない。過去の対馬虐殺事件から数100年の間、
日本国民を拉致しては殺害するという民族運動を行っている狡猾な民族である。
また、在日朝鮮の連中の対日テロは、年々先鋭化し、それを支援しているのが日本を破壊しようとする「日本カトリック司教協議会」と、その信者である議員達となっている。
■【在日朝鮮共産主義のテロ組織を内部に持つ、日本司教協議会とは?」
過去100年、日本における対日テロクーデターの準備は、大半が基督教徒が
計画しているものと判明しているが、近代における組織的活動の一つが、在日朝鮮人ネットワークといわれている。こちらの資料によると、そのネットワークを支援して共闘し計画している機関が、
「日本カトリック司教協議会」の司教と牧師達である。
ではまず参加者のリストを掲載する。
・会長 岡田 武夫(東京大司教区大司教)
・副会長 池長 潤(大阪大司教区大司教)
・社会福祉委員会カリタスジャパン
・日本カトリック部落問題委員会
・日本カトリック難民移住移動者委員会
・常任司教委員会
・新聞事業部担当司教
・学校教育委員会
・司教
・修道者合同委員会・正義と平和協議会
・難民移住移動者委員会
・諸宗教部門・日韓司教交流会
・『司牧の手引き』 編纂特別委員会/押川壽夫(那覇教区司教)
・「同宗連」「部キ連」/髙見三明(長崎大司教区大司教)
・「外キ協」/髙見三明(長崎大司教区大司教)
国民の皆様、上記に参加する「ある団体」に注目してほしい。
「外キ協」という機関が存在している事に。この外キ協といわれる組織を調査したのだが、その中心組織が、どうやら共産ゲリラの巣窟となっているようなのである。数々の資料と総合して調べてみたが、やはりこの組織に「日本中」の国際反日テロ組織が結集しているようである。まず「協」という連盟だが、この手の名称はたいてい共産部隊に多い名称である。たとえば共産ゲリラの「日協ニッキョウ」「青協」「●●連」など、大半の「協」と名称の付く「左派組織」の中は、実際はテロ組織が多く、日本中で暴れている悪に多い。その中で当てはまるのが、司教協議会に参加し「掲載」されている外キ協の連中である。驚くことに、この外キ協の支援者の大半が国際テロ組織と「対皇室」テロ活動家のメンバー達である。半数は外国籍の関係者であり、残りは日教組・北朝鮮・不良外国人のテロ組織的な総合機関となっている。そしてNHKの中にも外キ協と繋がる組織があり、あの有名な国際テロ活動「女性戦犯法廷ビデオ」の問題と繋がっていると、判明した次第である。
※(天皇を戦犯として捕らえ処刑せよ、という街宣運動を行っていたのが、このカトリック協議会の司教達が支援している団体の、「外キ協」含む数団体である。戦犯法廷の関係者は、基督教共産テロ組織が仲介して天皇処刑を宣言していたのは有名であり、それは全国各地で行われていた運動である。男女共同参画センターでこのビデオの試写会をさせていたのは有名で、それを支援しているのもカトリックの司教機関である。一昔前なら不敬罪で投獄されたものだが、GHQの対日テロによって、日本の天皇は未だにクリスチャン達によって差別的に糾弾されているのである。今度はそれが殺害をほのめかすのだから、その凶暴な実態がみてとれるのである。ヨハネだかパウロだかも本来ユダヤ人であり、改宗する前は、大量殺戮を支援していたという歴史もあるほどだから、こういう行為がたびたび基督教からは現れる。
※ここで要約すると以下のとおりである。1カトリック協議会は、バチカンの指令で反皇室運動を完全に実行している。2日本文化の破壊推進を進める組織を、司教協議会が運営している。3反日テロ組織を正当化しているのは「カトリック」のテロ組織である。4日本の左翼的教科書問題や、沖縄自決問題偽装デモの捏造と推進の拡散。5皇室の「解体」と「天皇の処刑運動」を支援しているのは協議会のメンバー。となっている。この中で驚くことは、天皇の処刑を計画している北朝鮮の支援者が協議会の中に含まれているということだ。宮内庁もただ事ではない。なぜならば、宮内庁の機関員の半数はカトリック系「クリスチャン」であるからである。なぜ雅子様の主治医と北朝鮮の対日ゲリラの小坂と接点があるのか?という疑問がこれで判明したと思われる。
北のテロ組織レインボーブリッジは過去に雅子様の主治医に賄賂を送り、雅子様に対して工作を行ったと資料がある。また偽装帰化人の小坂と関係していたのが、女性戦犯法廷などを取り仕切る民間部隊といわれており、それがNHKで放送された戦犯法廷という放送運動である。この戦犯法廷なる組織は、在日アジア系の民族平和フォーラムらが主催した対日テロ組織であり、その運動である。この民族フォチーラムらが計画していたのが、憲法を改正し、「天皇を戦犯法廷で処刑」し、死罪に仕立て上げ、天下の悪党であると世界宣言しようという民族運動である。この事件の実態は未だ、産経の機関紙である正論や文芸系の諸君では掲載されていない。戦犯法廷の主な目的は、天皇を死刑にすることである。これは全国の韓国民団と総連が計画した民族運動であり、一部華僑総会連合の大物も関与している事件である。その人物の一人は、北朝鮮民族学校の教員であり、また民団の方は、マスコミでも有名な帰化組み教員連中らである。こうしてテロを行っている組織を集めているのが、外キ協という組織である。
外キ協の族は、過去にバウ・ネットワークという組織と接触しているはずで、
その問題を広めているのも、このカトリックテロ組織であり、その中心である。
ここで驚くことに、カトリック司教達とバチカンが共闘して、対皇室テロを企てていたのである。もしこれが世界で公になれば、バチカンは正式に日本に対しての弁明責任と前面謝罪、そしてこれらの組織の完全解体を宣言せねばならないだろう。そして二度とバチカンは、日本国内で「政治活動」をしないという法王の宣言書を発表せねばならないだろう。
■その外キ協の宣言では、以下のように説明し宣言している。外キ協宣言。世界の人たちと連帯し、2000年12月に開催される「女性国際戦犯法廷」を積極的に支持する。韓国などの代表の参加を得て「第14回 全国協議会」を開催した。また外国籍者による無条件の参政権の推進と指紋捺印制度の完全廃止、また外国人犯罪審査の廃止を要求する。
■ここでさらに深く探ると、外キ協の宣言に参加した団体には、総連の蔡、華僑の席、民団の幹部、となっている。その中で五万人運動なる機関がある。これは在日同胞といわれる民間人組織が読むとされている機関紙の調査によると、外キと繋がる機関が「民族時報」の責任者と数年接触しており、その一つが戦犯法廷テロの推進となっていたという事実があるのである。ここでは驚くことに、在日朝鮮人の一般人の端数以上が、すでに北朝鮮と共闘し、隠れて民族テロ活動を推進していると宣言していることである。それを支援しているのが、日韓の全共であり、その一つが映画人を中心とする民間テロ組織だ。またNHKの内部メンバーにもこの裏組織が数十存在し、現在は韓流ドラマの放送を行わせていると宣言している。映画製作目的も、民族思想団結とその一つとして行われているようだ。
※また天皇の拉致を宣言している男女参画センターの女性顧問である李氏、辛氏らは、日本国で数々の反日テロを推進していおり、北地朝鮮の拉致テロ活動を世論で煽動したり、推進していたりもしている。この中で説明した辛女史についてだが、辛が現在計画しているいのが、同朋100万人署名運動である。この署名運動の主な目的は、在日同胞といわれる民間人を総動員し、日本を韓国人のための国家に仕立て、そして日本人をマイノリテイー化させて民族浄化を謀ろうという民間人運動であった。現在この計画は、日本国の都市地域韓国化共同都市開発して東京で石原知事らが正式に認可を出している。
この女史が参加している団体の中に、やはりカトリックの司教協議会に繋がる男女共同参画センターの推進機関があり、裏では在日民族派のリーダーと繋がっているのである。現在の同朋100万人運動は実態を偽装するため、平和運動の100万人運動と宣言を捏造しだか、それを支援しているのが全協らであり、極左破壊機関らである。そしてこの全協の一部は、親日派として有名な民間組織が何故か潜入し共闘しており、愛知県と京都を中心としている基督教徒が参加をしている。その中で韓国の青年民間組織が韓国に頻繁に毎週出入りし、日本の滞在目的が政治運動であって、その大半が生活目的ではないのが明白であると言える。その理由は民族統一時報と言われる機関紙などや在日の渡航歴をみれば、一目瞭然であり、在日はすでに韓国政府との和解は済んでおり、自称強制連行被害者の在日朝鮮人達は帰国をせず、逆に日本で運動を行うことに民族運動を結集させていると思われる。今思えばおかしな事例はいくつもある。強制連行されたと発言する在日は、韓国に頻繁に出入りしては、日本からの帰国を拒否するという言動がある。よく在日芸能人らが韓国に拒否されているというのは大きな「嘘」であって、真実ではない。在日は韓国で入国を15年前から普通に許されているし、また韓国や北朝鮮の国籍取得や、韓国に不動産を大量取得している資産家も多い。そもそも、いちいちと「連行」されたと騒ぐ連中が、何故日本に毎週来日帰国しているのか、という観察をすべきであり、生活の拠点がどうのこうのは関係ないと思ったほうがいいだろう。世界中のどのような難民でも、必ず戦争終結後には帰国する者が多い。しかし、在日にいたっては、戦争終結後に逆に在日が日本に来日しているという現状を知らなければ、日本の未来は危ういと断言する次第である。
※★※(財)日本キリスト教婦人矯風会の紹介リストもやはり、同等の機関と司教協議会が繋がっていいる。すでに言い逃れはできないだろう、基督教徒達よ。
本部関連日本キリスト教協議会(NCC)日本NGO国内婦人委員会国際人権規約完全実施促進連絡会議国際婦人年連絡会男女共同参画推進連携会議公益法人制度改革問題連絡会 平和部関連平和を実現するキリスト者ネット(キリスト者平和ネット)難民・移住労働者問題キリスト教連絡会(難キ連)移住労働者と連帯する問題と連帯する全国ネットワーク(移住連)外登法問題と取り組む全国キリスト教連絡協議会(外キ協)関東・東京・神奈川「部落差別問題ととりくむキリスト者連絡会」(関東部キ連) 性・人権部関連売買春問題ととりくむ会ECPAT/ストップ子ども買春の会日本軍「慰安婦」問題行動ネットワーク「戦争と女性への暴力」日本ネットワーク(VAWW-NETジャパン)男女共同参画推進会議 女性に対する暴力に関する専門調査会全国民間シェルターネット女性福祉ネット新宿区婦人問題を考える会 
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またこちらは、そのカトリックと関係している団体と政治機関員達の全容である。
【2】対日テロ組織のメンバーを国費で雇い、「情婦」を「秘書」に迎える民主党の「小沢代表」
●写真週刊誌「FLASH」 2005年2月8日号に掲載。
●民主党は、次期政権を宣言する前に、己の痴情に任せた共謀的政治謀略の運動を止めよ。
●韓国アガシにうつつを抜かし、その「淫らな情」で国を売るというならば、民主党は永久に痴情の愚民政治集団として、日本の教科書に説明が加わるだろう。
●民主党と公明党は、自分達が共謀しているということを忘れている。支援する、援助するということが、今後どのようなことで巻き返されるのか、ということをこれから貴方達「蛮族」は知ることになるだろう。 ●民主党と公明党は、六法全書を掲げて己を引き締めよ。己の私情に流されず、国を守るという概念を持て。痴情に誘われれば、それを破壊する愛国心を持て。極左的仲間を入れるな。国を売るな。民族精神を捨てるな。対外勢力と共謀するな。
与野党は、これを常に心に刻み、精進せよ。
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スクープ入手!泥仕合に新事実 NHKvs.朝日新聞 問題の「法廷ビデオ」に出演していた北朝鮮工作員!! (実は韓国側も参加していたというのが隠蔽)http://www.kobunsha.com/CGI/magazine/hyoji.cgi?sw=index&id=007&date=20050125 (ちなみに朝日新聞は、細川護煕が忍ばせたカトリック組織がある)
■またカトリックでは、こう宣言している。外キ協の宣言では以下のとおりが宣言されている。//////////////////////////////////////////////////
「集会宣言」では、昨年12月に教育基本法が「改悪」されたことに触れ、「平和憲法に対しても改悪の動きが加速されており、こうしたことを許すことになれば、私たちが願ってきた東アジアの平和は著しく脅かされる」として懸念を示し、「憲法改悪を許してはならない」と訴えた。
//////////////////////////////////////////////////こうして奴らは靖国参拝は政教分離違反だと糾弾をしているが、自分達側は明確に政治に関与しているという現状がある。また中国の反日記念館を中国政府に作らせたのはいうまでもなく、原子福音派とカトリック教の連中とその賛同者達であり、事実無根の嘘を世界中に広めているのである。そして過去には、中国の反日テロ組織「蒋介石」の婦人なども、米国を中心とする基督教徒であり、米国で「涙の」反日演説宣言を嘘で固めて宣言したのは有名である。そして日本は蒋介石婦人らが宣伝した通り、イスラエル人と米国人を中心としたユダヤ人と基督教徒達による煽動により、改造した【原子核爆弾】を基督教徒の搭乗した天皇殺しとユダヤ語を付けた「エノラゲイ」という爆撃機に乗り、日本の無実の丸腰民間人に向けて、「人類史上で最も残酷」で残虐で無情な、【原子核爆弾】を二発投下させ、クリスチャンとユダヤ人達は日本人を「爆殺」し、人類史に残る最悪のホロコーストを行ったのである。(ちなみに、蒋介石婦人はプロテスタントである)
★我々は告ぐ!欺瞞の正義を掲げる全基督は、日本全国民に、原爆を投下した罪で永久に土下座し、謝罪せよ。そして被害者に対して全てを補償し、二度と日本人を殺そうとする政治運動を行わないとする宣言と、誓いの記念館をバチカンに立てさせ、宣言せよ。そして正義と称する嘘の思想運動により、基督教による黒人奴隷に対する謝罪と補償を実行せよ。日本の教科書には、はっきりと、ユダヤ人と基督教徒によって「原子核爆弾」を使用され、数十万人が一瞬で爆殺されたと宣言名文を残すべきで、その象徴である原爆ドームには、世界最大の虐殺であるとして殺害した写真と骨を並べ、クリスチャンに殺された殺害数を殺戮の記念碑として設置せよ。そしてクリスチャンは二度と虐殺を煽動した「罪」から謝罪し、政治運動を放棄し、行わないという司教声明を出さなければならない。またクリスチャン達が戦後隠蔽した事件である、在日米兵による日本人女性集団強姦事件を、その行われた日本発のクリスマスの日に、前面謝罪する声明文を読み上げよ。そして終戦後初のクリスマスが、キリスト教徒達による集団強姦の日が発祥の日であると、明確に教科書に説明を加えよ。「レイプ・オブ・クリスマス」と。ちなみにこの強姦事件は、基督教徒であったダグラスマッカーサーらが計画した強姦慰安であり、それを正式に日本側に伝達しており、日本人通訳を利用して、食事に困っていた女性達をバラックに集めて食料を配給すると嘘を説明し、クリスマスの日に集団強姦を行っていたのは有名な事件である。被害女性は200名以上であり、さらに他の地域を含めると、ゆうに5000千件は超えていたのではと思われる。さらに株式日記のブログの転載記事によると、日本女性を基督教徒達が性奴隷として、隠れキリシタン達が世界中に日本女性を裸にして品定めを行い、輸出していたという記事まである。これも正式に調査が終了し、事実と判明しているという。なんとその数、50万人強である。何年もかけて幼女を拉致・売買させ、世界中の基督教国家に号泣して少女が連れて行かれたという。それを取引していたのが、細川家を筆頭とするガラシャの組織らである。切支丹武将達も信仰心で女性を強姦目的で拉致させ、海外に奴隷輸出していたのだから、基督教徒の恐ろしさと、邪悪さがわかるとおもう。それを、隠れキリシタンの末裔達が世間でこっそりと自慢をして仲間に広めていたというから驚きだ。また隠れキリシタンといえば、昨年の事件で異端者を殺すと宣言して発砲し、女性を黒ミサと称した儀式で古代基督の処刑儀式を行った佐世保発砲事件も有名である。この事件は異質だった。まず報道者各社が前面規制し、犯人を匿うような発言をニッテレのキリスト教徒達が発言を番組内で説明を繰り返し、キリスト教徒だから放送を控えて欲しいという意見や愚痴が、中継の最中マイクに漏れていたのは覚えているかと思う。キリスト教徒にとって、被害者を守るのが優先なのではなく、加害者を守るのが優先なのかと憤りを感じたが、やはりこのような行動はキリスト教徒特有の行動なのかと思える次第である。
そして反捕鯨運動や、自決糾弾デモ、反日教育の推進や、官僚の腐敗についてだが、調べるとなぜか、大半がクリスチャンであると判明してしまう。そしてそれらは無罪として扱われ、検挙・立件がされていないというおかしさがあるのである。あの世界反日を宣言した自民党の首相の細川護煕も、このガラシャの一族であり、だれもが知っている隠れキリシタンの人物である。村山とグルになり、反日教育を他方からすすめていた国賊が細川家であり、現在では、小泉チルドレンがその権力を維持している。ちなみに小泉と細川が反日の新党を造ると宣言しているという。まさにクリスチャン恐るべし。である。ちなみに小泉チルドレンの改革派のトップは切支丹が多く、国民差別主義者である。太田弘子を筆頭とする偽保守派の大手は、大半がクリスチャンであり、小泉革命の大半もクリスチャンが関与している。残業代ゼロ法案や、外資規制撤廃をさせていたのもキリスト教徒らであるし、日韓トンネルを推進しているのも、実はキリスト教の組織である。